売上高とは、企業が営業活動を通じて商品やサービスを販売することで得た対価の総額のことです。

売上高を見れば、本業の業績や事業規模がわかります。また、売上高をもとに売上総利益や営業利益、経常利益などを計算すれば、事業活動の状況を確認できます。売上高は企業の利益の起点であり、業績を分析する際に活用できる重要な指標のひとつです。

本記事では、売上高と利益の違いや、売上高から計算できる5種類の利益、黒字化や目標利益達成に必要な売上高の計算方法について解説します。

• 売上高とは
• 売上高と利益の違い
• 売上高から計算できる5種類の利益
• 売上高と収益の違い
• 黒字化に必要な売上高の計算方法
• 固定費と変動費とは
• 損益分岐点売上高の算出方法
• 目標利益達成に必要な売上高の計算方法
• 売上高を増やす方法
• まとめ
• はじめての経理でも、自動化で業務時間を1/2以下にする方法
• よくある質問

売上高とは、企業が商品やサービスを提供して得る対価の総額のことです。企業における本業の業績や事業規模を示す指標として用いられます。

一般的に売上高とは、商品やサービスを販売した際のひとつの取引の売上額ではなく、一会計期における全取引の売上高の総額を指します。製造業や小売業など「モノ」を扱う業種での売上高の計算式は以下の通りです。

たとえば、1個1,500円の商品を提供している場合、300万個売れると売上高は45億円です。

ただし企業が獲得する収益の中でも、営業活動とは直接関係のない取引から発生した「営業外収益」、たとえば受取利息や受取配当金、有価証券の売却益などは売上高に含まれません。

利益とは、企業が事業活動を通じて得た売上高から費用を差し引いた金額のことです。以下の計算式で求められます。

売上高が「稼いだ額の総額」を表すのに対して、利益は「費用がかかった後に手元に残る金額」を指します。

企業が事業活動を継続するためには、利益を出し続けることが重要であり、利益をより多く出すためには、商品やサービスを販売して売上高を大きくし、費用を削減する必要があります。企業の事業活動を考えるうえで、売上高と利益はいずれも重要な指標です。

売上高をもとに計算できる「利益」には、次の5種類があります。

5種類の利益は計算式や表す内容が異なり、いずれも経営を分析する際に役立つ指標です。以下では、売上高から計算できる5種類の利益の特徴や違いを解説します。

売上総利益は粗利益ともいわれ、売上から売上原価（仕入れや製造にかかった費用）を引いた金額です。商品にどれだけの付加価値をつけられているのかがわかります。

売上に占める売上総利益の割合である売上総利益率（売上総利益 ÷ 売上高 × 100）を計算して業界平均値と比較すれば、利益と費用の割合は適切か、費用は高すぎないかが分析できます。

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営業利益とは、売上総利益から販売費および一般管理費（販管費）を引いた金額です。本業で稼いだ利益を表し、企業の収益性や経営効率がわかります。

販売費とは広告宣伝費や販売手数料、営業社員の給与や交際費などの費用で、一般管理費とは地代家賃や水道光熱費・通信費・管理部門の人員の給与などの費用です。

売上に占める営業利益の割合である売上高営業利益率（営業利益 ÷ 売上高 × 100）を計算し、業界平均と比較することで収益性の差がわかります。

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経常利益とは、企業が本業で得た利益（営業利益）に本業以外の収入と費用（営業外収益・営業外費用）を反映させた金額です。本業以外の収入・費用も考慮したうえでの企業の収益性や利益の実態を表す指標です。

営業利益と経常利益を比較して差額が大きい場合は、本業以外の収入・費用の影響が大きいことがわかります。本業で十分に稼げず本業以外の収入に頼っている場合や、本業で稼いでいるのに本業以外で多額の費用がかかって経常利益が少ない場合は、改善が必要です。

また、売上高に占める経常利益の割合である売上高経常利益率（経常利益 ÷ 売上高 × 100）を計算し、業界平均と比較することで営業外損益を含めた経営成果や収支の健全性がわかります。

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税引前当期純利益とは、経常利益に一時的な利益・損失である特別利益・特別損失を反映させた金額です。通常は発生しない臨時の事象による収入・費用も含めて考えた場合の、ある会計期の企業の収益性や利益の実態を表します。

特別利益・特別損失とは、不動産・長期保有株式の売却に伴う損益や自然災害による損失などです。営業利益や経常利益と税引前当期純利益を比較して差額が大きい場合は、一時的な出来事による影響が大きいことがわかります。

当期純利益とは、税引前当期純利益から法人税・住民税・事業税（税効果会計を適用している場合は法人税等調整額も含む）などを引いた金額です。該当の会計期における企業の最終的な利益の額を表し、最終的に手元に残った利益がいくらなのかわかります。

当期純利益を用いる経営分析指標にはさまざまなものがあります。企業の収益力を測る指標では、売上高当期純利益率や総資産利益率（ROA）、自己資本利益率（ROE）が代表的です。売上高・総資産・自己資本に対する当期純利益の比率を求めれば、総合的な収益力を分析できます。

売上高と収益は企業が得た収入である点は同じですが、含まれる収入の範囲に違いがあります。

一般的に売上高とは、商品やサービスの提供など企業が本業の事業活動を通じて得た収入のことです。一方で、収益とは収入全般を指すもので、営業収益だけでなく、営業外収益や特別利益など企業が本業以外で得た収入も含まれます。

売上高と収益の意味や違いについて、法律上の定義など明確な決まりがあるわけではありませんが、経営分析の際は混同しないようにしてください。

黒字化に必要な売上高を計算する際、ポイントになるのが「損益分岐点」と「損益分岐点売上高」の2つです。

損益分岐点とは、事業における売上高と営業費用の金額が一致する点、つまり営業利益がゼロになる点のことで、損益分岐点を売上高の金額で示したものが損益分岐点売上高です。黒字化するためには、実際の売上高が損益分岐点売上高を超える必要があります。

グラフを見ると、損益分岐点売上高と比較して実際の売上高が上回っていれば営業利益がプラスであり、下回っていればマイナスであることがわかります。

損益分岐点の算出では、売上高の変動とは無関係に発生する「固定費」、売上高の増減に応じて発生する「変動費」に分けて把握することが重要です。

損益分岐点について詳しく知りたい方は、別記事「損益分岐点とは？計算方法や活用方法、グラフ作成についてわかりやすく解説」をご覧ください。

固定費とは、売上高の変動とは関係なく発生する費用のことです。

対して変動費とは、売上高の増減によって金額が変動する費用のことです。

変動費には、建設業であれば動力費や設計費など、業界特有のものもあります。

損益分岐点売上高の計算式は以下の通りです。

「変動費率」とは、売上高に対する変動費の割合です。変動費率は、以下の計算式で求められます。

たとえば、固定費が300万円、変動費率が50%の場合、計算式は以下の通りで損益分岐点売上高は「600万円」です。

損益分岐点の計算式を応用すると、目標とする利益を達成するには売上高がいくら必要かを試算できます。試算には以下の計算式を用います。

たとえば、固定費が300万円、変動費率が50%の企業が500万円の利益を達成したいケースで考えてみましょう。このとき、変動費率は前述の計算式から0.5であるため、以下の計算により、目標利益達成に必要な売上高は1,600万円であることがわかります。

売上高は「販売単価（円）× 販売数量（個）」で表されるため、売上高を上げる方法は「販売単価を増額する」と「販売数量を増やす」の2つです。具体的には、以下の方法が考えられます。

もしも必要な売上高に到達するのが難しい場合は、固定費や変動費率を下げて売上原価を抑えれば利益を上げることができます。その場合、以下のような方法が有効です。

利益を上げる方法について詳しく知りたい方は、別記事「利益とは？売上や粗利との違いから利益の種類、利益を上げる方法を紹介」をご覧ください。

企業にとって売上高は業績や事業規模を示す重要な指標です。売上高から費用を引くと利益を計算でき、売上総利益・営業利益・経常利益・税引前当期純利益・当期純利益の5種類の利益を算出すれば経営分析の際に役立ちます。

売上高などの指標を使って業績を分析するためには、売上高・収益・利益の違いや金額の計算方法を正しく理解しておくことが重要ですます。

各指標の数値が自社ではどの程度なのか、実際に算出して確認するとともに、損益分岐点の分析なども行って事業経営に活かしましょう。

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売上高とは、企業が商品やサービスを提供して得る対価の総額のことです。企業の事業規模を示す指標としても使われることがあります。

詳しくは、記事内「売上高とは」をご覧ください。

利益とは、企業が事業活動を通じて得た売上高から費用を差し引いた総額のことです。売上総利益（粗利）や営業利益、当期純利益などの種類があります。

詳しくは、記事内「売上高と利益の違い」をご覧ください。

目標とする利益を上げるための売上高は、「（固定費 + 目標利益）÷（1 − 変動費率）」の計算式で求められます。算出した目標売上高の数値達成が困難だと感じる場合は、固定費や目標利益を調整しましょう。

詳しくは、記事内「目標利益達成に必要な売上高の計算方法」をご覧ください。