仕訳帳の作成は、会社の経理業務で欠かせない作業工程の1つです。
基本的なルールを理解しておけば、会計や経理になじみがない方であっても、効率よく仕訳帳を作成することができます。
そもそも仕訳や仕訳帳とはなにかについて簡単におさらいし、よくある仕訳例をご紹介していきましょう。
目次
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「仕訳」という作業について
「仕訳（しわけ）」とは、日々の事業取引を簿記のルールにしたがって帳簿に記載する作業で、まさに経理業務の原点といえるものです。
貸借対照表や損益計算書といった決算書類をきちんと作成するためには、
一つ1つの取引ごとに正確な仕訳を切る（作成する）ことが重要となります。
なお、正しい仕訳を切るためには、以下の2つの事項を理解しておくことが大切です。
1つ目は、「勘定科目（かんじょうかもく）」で、取引内容に合わせて「現金」や「売掛金」といった正しい勘定科目を選ぶ必要があります。
勘定科目の種類は、資産勘定のほか、負債勘定や資本勘定、収益勘定や費用勘定に大別されます。
2つ目は、「借方（かりかた）」と「貸方（かしかた）」の概念です。
ちなみに、仕訳帳では借方といえば左側、貸方といえば右側を意味します。
たとえば、資産勘定に分類される「現金」勘定の場合、現金が増える取引であれば借方（左側）に、
現金が減る取引であれば貸方（右側）に記載するルールとなっています。
一方、負債勘定に分類される「買掛金」勘定の場合には、資産勘定の場合とは逆となりますので注意が必要です。
すなわち、買掛金が増える取引は貸方（右側）に、買掛金が減る取引は借方（左側）に記載します。
仕訳帳とは
日付順に取引ごとの仕訳を記載する帳簿を「仕訳帳（しわけちょう）」といいます。
次の章でご紹介する総勘定元帳と合わせて、仕訳帳は、会計事務を行う際に重要な帳簿である「主要簿」として位置付けられているものです。
仕訳帳には、基本的に金銭や権利関係の増減をともなう事業取引が全て記載されることになります。
したがって、たとえば商品を販売する約束を取り付けた場合（受注した時点）で、
実際に商品や金銭の動きがともなわない時点では、仕訳を切る必要はありません。
なお、仕訳帳に記載すべき具体的な項目は、以下のとおりとなります。
＜仕訳帳に記載すべき項目一覧＞
- 日付（年月日）
- 勘定科目（貸方と借方）
- 金額（貸方と借方）
- 摘要（たとえば、取引の相手先や販売数量など）
仕訳帳と総勘定元帳との関連性
「総勘定元帳（そうかんじょうもとちょう）」とは、
その名のとおり、全ての勘定科目につき金額の増減が一目でわかるように、取引情報が整理された帳簿です。
実際には、仕訳帳に記載されたそれぞれの仕訳をもとに、総勘定元帳を作成します。
すなわち、仕訳帳に記載された仕訳をもとに、総勘定元帳にある勘定科目の借方および貸方に、日付や金額を転記する作業を繰り返すことによって、総勘定元帳が作成できます。
仕訳帳は、時系列にしたがって取引ごとの金銭等の動きがわかる帳簿であるのに対し、
総勘定元帳は、ある特定の勘定科目に関する動きを知りたい場合に重宝する帳簿です。
仕訳帳の書き方
経理担当者は、事業取引が発生するたびに、仕訳帳に正確な仕訳を切る必要があります。
法人でよくある具体的な例として、資産勘定や負債勘定、収益勘定や費用勘定といった分類別に、仕訳帳への書き方（仕訳例）をご紹介していきましょう。
資産勘定を含む仕訳例
＜仕訳＞ 4/30 （借方） 現預金 30万円 / （貸方） 売掛金 30万円
＜仕訳の解説＞ 資産勘定に分類される勘定科目「現預金」が30万円増え、同じく資産勘定に分類される勘定科目「売掛金」が30万円減る取引です。
負債勘定を含む仕訳例
＜仕訳＞ 5/15 （借方） 買掛金 50万円 / （貸方） 当座預金 50万円
＜仕訳の解説＞ 負債勘定に分類される勘定科目「買掛金」が50万円減り、資産勘定に分類される勘定科目「当座預金」が50万円減る取引です。小切手の振り出しは、当座預金勘定にて会計処理をおこないます。
収益勘定を含む仕訳例
＜仕訳＞ 12/5 （借方） 売掛金 150万円 / （貸方） 売上 150万円
＜仕訳の解説＞ 収益勘定に分類される勘定科目「売上」が150万円増加するとともに、資産勘定に分類される勘定科目「売掛金」も150万円増加する取引です。
費用勘定を含む仕訳例
＜仕訳＞ 8/20 （借方）広告宣伝費 15万円 / （貸方）現金 15万円
＜仕訳の解説＞ 費用勘定に分類される勘定科目「広告宣伝費」が15万円増加し、資産勘定に分類される勘定科目「現金」が15万円減少する取引です。
仕訳帳に仕訳を記載する際には、取引ごとの借方と貸方の金額が、常にバランスしていることを確認しておくことで、
金額の記入誤りなど初歩的なミスを防ぐことができます。
また、市販の会計ソフトを使用すれば、仕訳の作成にかかる手間を削減することも可能になります。
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