ROA（Return On Assets）とは、企業が総資産に対してどれだけ利益を上げられたかを示す「総資産利益率」のことで、財務分析で収益性をあらわします。ROAが高ければ高いほど、資産に対する利益率が高く、効率的に利益を生み出せていることがわかります。

本記事では、ROAの計算方法やその活用方法、ROEとの関係についてわかりやすく解説します。

• ROA（総資産利益率）とは
• ROA（総資産利益率）の計算方法
• ROA（総資産利益率）からわかること
• ROAを見る際に注意する点
• ROAとROE（自己資本利益率）の関係
• ROE（自己資本利益率）とは
• ROAとROEの違い
• まとめ
• よくある質問
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• 決算書を手間なく簡単に作成する方法

ROA（Return On Assets）とは「総資産利益率」のことで、財務分析で収益性を示す指標です。企業が総資産に対して、どれだけ利益を上げられたかを示しています。企業全体の収益性を示す指標となるため、特に中小企業の経営目標として有用です。

ROAの数値によって、その企業が総資産を使って利益をどれくらい産出しているかがわかります。ROAの数字が高ければ、効率的に利益を生み出している企業だといえます。

ROAは以下の計算式で算出します。

なお、上の式は「利益／売上高」（＝売上高利益率）と「売上高／総資産」（＝総資産回転率）という2つの要素に分解でき、以下に読み換えることもできます。

「売上高利益率」とは、売上高に対する利益の割合を表す、企業の収益性を示す指標です。売上高利益率の値が高いということは、売上高のうち多くが利益となっていることを示し、ROAも高くなります。

「総資産回転率」とは、企業の総資産がその事業年度期間にどれだけ効率的に売上を生み出したのかを示す指標です。総資産額が「何回売上高という形で回転したのか」を表すため、単位は「回」です。数値が高いほど、資産が効率的に売上に結びついていることを表します。

総資産回転率の数値が高くなるのに伴いROAも高くなるため、ROAを管理するうえで重要な指標となります。

また、ROAは総資産に対する利益率を示す数値であるため、総資産を分母として、分子に営業利益や当期純利益を置くことでさまざまな利益率の算出が可能です。たとえば営業利益を分子として計算した場合は「総資産営業利益率」、当期純利益を分子とした場合は「総資産当期純利益率」を算出できます。

分子は、何を分析したいかによって置き換えます。中小企業が本業の業績を分析したいのであれば分子は営業利益、株式投資の指標にしたいのであれば分子は当期純利益、企業の総合的な分析をしたいのであれば分子は経常利益にする、などです。

ROAを見れば、企業が投下した資産を効率的に活用して、どれだけ利益を上げているかがわかります。

そのため、ROAは高ければ高いほど良いということになりますが、保有資産や業種、大手上場企業なのか中小企業なのかなど、企業の規模によっても数値は大きく異なります。業界平均値と比較して、その良し悪しを判断することが大事です。

業界平均値と自社のROAを比較することで、どれだけ効率的に経営して利益を上げているかが把握できます。

その上で自社のROAが低いと判断できる場合には、以下の方法によってROAの向上が期待できます。

そのほか、前述した「総資産回転率」をさらに分解して、総資産がどこで滞留しているかなどを調べて改善する必要があります。

ベンチャー企業など人材やシステム開発といった先行投資を積極的に行う企業は、借入やエクイティファイナンス（新株を発行して行う資金調達）によって総資産が増えるため、ROAは低くなる傾向にあります。

たとえば、投資を積極的に行うベンチャー企業などにおいては、ROAが低いからといって、一概に稼ぐ力（収益性）が低いことにはなりません。

企業の経営状況を正しく分析するためには、一時点のROAだけで判断せず、ROA以外の指標にも目を向けて、総合的に評価する必要があるでしょう。

上場会社の決算発表資料では、ROAに似た言葉として「ROE」という言葉が登場します。

ここでは、ROEの概要や計算方法に加え、ROAとROEの違いについて解説します。

ROE（Return On Equity）とは「自己資本利益率」のことで、企業の自己資本に対して当期純利益がどれくらいの割合かを示す指標です。自己資本をどれだけ効率的に運用して利益を生み出したかを表す数値となります。

企業の資本は、株主が出資する「自己資本」と、銀行などの金融機関からの融資や社債などで調達する「他人資本」の2つに分けられます。企業が利益を得ると、他人資本に利息を支払い、税金を差し引いて最後に残った利益が株主に帰属する仕組みです。

つまり、ROEは株主の持ち分である自己資本を使って、どれだけ利益を上げているかという「投資利益率」の指標となります。株主から見て、「その企業がどれだけ稼ぐ力を持っているか」を判断をするうえで重要な指標だといえるのです。

ROEは以下の計算式で算出します。

上の式は、「当期純利益／売上高」（売上高利益率）と「売上高／総資産」（総資産回転率）と「総資産／自己資本」（財務レバレッジ）の3つの要素に分解できます。以下に読み換えることも可能です。

ROAとROEの概念や計算は似ているように見えますが、以下のような違いがあります。

ROAは自己資本か他人資本かに関わらず、企業の総資産に対する収益力を示す指標であるのに対して、ROEは株主から預かった自己資本のみに対する収益力を示す指標です。

つまり、ROAは経営者を含め全ての利害関係者が重視する指標であるのに対して、ROEは主に出資する株主などの投資家が企業投資する際に重視する指標となります。

ROAは、企業の経常的な収益力を示す、経営を行うにあたって重要な指標のひとつといえます。また、ROAの計算式を分解することで、収益性が低い原因として利益率と回転率のどちらかがわかるため、収益性を改善するためにもROAは有効です。

ただし、ROAで分かるのはあくまで「総資産に対する利益率」であり、借入やエクイティファイナンスなどによる資金調達をしている場合には、利益が多く出ていてもROAが低くなる傾向にあります。経営分析を行う際にはROAだけでなく、ROEなどそのほかの指標も合わせて参照しましょう。

ROA（Return On Assets）とは、企業が総資産に対してどれだけ利益を上げられたかを示す「総資産利益率」のことで、財務分析で収益性をあらわします。ROAが高ければ高いほど、資産に対する利益率が高く、効率的に利益を生み出せていることがわかります。

詳しくは、記事内「ROA（総資産利益率）とは」で解説しています。

ROAが低い原因は、利益率が低いのか、総資産回転率が低いか、もしくはそのどちらも低いかです。

ROAが低い場合には、売上高を増やす、原価を削減する、経費を見直すことによって利益率を改善する、借入金を減らして総資産を減らす、または総資産回転率をさらに分解して、総資産がどこで滞留しているかなどを調べて改善する必要があります。

詳しくは、記事内「ROA（総資産利益率）からわかること」で解説しています。

今回説明したROAやROEは、企業の財務指標を把握する上で役立つ知識のひとつです。
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[目次]

• ・そもそも経理をやる理由
• ・経理とは何を記録するのか
• ・経理のために用意するもの
• ・記帳形式と記帳に必要な知識
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