会計の基礎知識

貸借対照表とは。作成前に知っておきたい基礎知識

貸借対照表とは、企業のすべての財産を一度に見ることができる表で、決算時には必ず作成すべき書類のひとつです。 貸借対照表に関する基本的な知識をおさらいしたあと、正確な表を作成するためのチェック方法もご紹介していきます。

賃借対照表とは?

貸借対照表とは、別名「バランスシート」と呼ばれ、企業が一定時点において、どのくらいの財産や権利を所有しているかをあらわす表です。 勘定科目ごとに合計金額が一覧となっているため、一目で資産や負債、資本に該当する項目がどのくらいあるか分かります。

貸借対照表は、通常、四半期ごとや半期ごとといった各決算期末時点で作成されるのが一般的です。 ただし、毎月、財産状況を正確に把握しておくために、月次決算資料のひとつとして、貸借対照表を作成している企業もあります。

貸借対照表に含まれる項目としては、現金や預金などの金融資産のほか、売掛金などの将来お金を受け取る権利や、土地や建物に代表される固定資産などが有名です。 さらに、企業が所有する財産には、マイナスの財産である借入金・支払手形などの負債も含まれます。 なお、貸借対照表に含まれる主な勘定科目について、詳細は第3章でご紹介していますので、合わせてご確認ください。

貸借対照表の読み方

貸借対照表の基本的な構造

貸借対照表は、左側(借方)、右側(貸方)上部、右側下部の3つのエリアに分かれており、それぞれ表す内容が異なります。 貸借対照表の左側は、「資産の部」と呼ばれ、企業が所有しているプラスの資産が一覧表示されているエリアです。 通常は、現金化しやすい順番に各勘定科目が並んでいます。 すなわち、上から順番に、流動資産・固定資産・繰延資産となります。

一方、貸借対照表の右側上部は、「負債の部」と呼ばれ、企業が所有するマイナスの資産である負債が一覧表示されるエリアです。 資産の部と同様、各勘定科目は現金化しやすい順番に並び、上から順に、流動負債・固定負債が表示されています。 最後に、貸借対照表の右側下部は、「純資産の部」と呼ばれ、資本金をはじめとする企業の運転資金等に関連する勘定科目が並ぶエリアです。

貸借対照表で企業財務の健全性が分かる

貸借対照表は、左側と右側の合計金額が一致するルールとなっています。 すなわち、「資産の部」の合計と、「負債の部」および「純資産の部」の和である「総資本」が同額とならなければなりません。 したがって、「負債の部」の金額が小さければ、「純資産の部」の金額は相対的に大きくなり、企業財務の健全性をあらわす指標である「自己資本比率」も高くなります。

ちなみに、自己資本比率の計算式は以下のとおりです。

<計算式> ・自己資本比率 = 純資産 / 総資本   
※総資本は、負債の部と純資産の部の合計金額です。

上記指標の数値が高いほど、自己資金力が高い健全な企業だと判断されます。 ただし、やみくもに数値が高ければよいというわけではありません。企業の業種によっても、平均的な自己資本比率にはバラツキがあります。

貸借対照表の勘定科目リスト

貸借対照表に記載される勘定科目について、主なものを一覧でご紹介していきましょう。 「資産の部」と「負債の部」、「純資産の部」に属する代表的なものは、それぞれ以下のとおりです。

資産の部に属する勘定科目の例
・流動資産(現金、預金、売掛金、受取手形、有価証券、商品、仮払金など)
・固定資産(建物、車両運搬具、土地、のれん(営業権)など)
・繰延資産(開業費、開発費、社債発行費など)
負債の部に属する勘定科目の例
・流動負債(買掛金、支払手形、未払金、短期借入金、預り金など)
・固定負債(長期借入金、社債、退職給与引当金など)
純資産の部に属する勘定科目の例
・株主資本(資本金、資本準備金、利益準備金、自己株式など)
・評価損益および換算差額(その他有価証券評価差額金など)

貸借対照表を作ったけど数字が合わない?そんなときのチェックの仕方

貸借対照表をいったん作成したあと、左側(借方)と右側(貸方)の合計が一致せず、困ってしまう場合もありがちです。 そのようなときには、以下のポイントを順番に確認していくことで、誤りの原因箇所を発見しやすくなります。

ポイント1:各勘定科目が正しい位置にあるかを確認する

基本的に、「資産の部」に属する勘定科目は左側、「負債の部」および「純資産の部」に属する勘定科目は右側におさまっていなければなりません。 本来あるべき位置に配置されているかどうか、貸借対照表の中にある勘定科目をひとつずつチェックしていきましょう。

たとえば、「現金」は、必ず左側にある勘定科目です。 もし、右側にあった場合には、現金がマイナスであることを意味するため、明らかに仕訳の誤りや転記ミスが発生している可能性があります。

ポイント2:各勘定科目の金額が異常に大きいか(小さいか)を確認する

パソコンソフトなどを使って、会計データを処理している場合、単純な入力ミスで桁ちがいが発生している可能性があります。 貸借対照表の左右の合計額が一致しておらず、その金額差が大きい場合には、まずは、各勘定科目の金額が異常に大きく(小さく)なっていないか、確認してみましょう。

なお、前期末と当期末の貸借対照表を比較することによって、異常値となっている勘定科目を発見する方法も有効です。

ポイント3:総勘定元帳や仕訳帳を使って、金額誤りの具体的な原因を見つける

上記2つのポイントを確認したうえで、誤りの可能性がある勘定科目の目途がついたら、あとは、総勘定元帳にある勘定口座を確認しましょう。

各勘定科目の勘定口座には、日付順に金額の増減が記載されています。 仕訳帳から転記する際に、借方と貸方を逆にしているケースや、金額誤りはないかどうか、ひとつずつ確認することで原因を突き止められる場合があります。

最後に

貸借対照表がどのようなものであるか、主な特徴を理解したうえで作成にとりかかることで、ケアレスミスを防ぎ、スムーズに作業を進めることができます。また、自身の企業で使用する勘定科目の内容や分類についても、理解を深めておくことで、修正などいざというときに迅速な対応も可能です。

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