ROIとは、Return on Investmentの略称で、日本語では投資利益率といいます。投資した金額に対する利益率を数値化するため、費用対効果を算出する際には欠かせない指標です。

この記事では、ROI（投資利益率）の概要や算出方法、ROAS・ROA・ROEとの違いなどについて解説します。より高い投資効果を目指すためにも、ぜひ参考にしてみてください。

• ROI（投資利益率）とは？
• ROIの理想の数値は？
• ROIの算出方法
• 利益の求め方
• ROAS・ROA・ROEとの違い
• ROAS
• ROA
• ROE
• ROIを高めるためのポイント
• コスト削減
• 収益性の向上
• ROIを活用することによるメリット・デメリット
• ROIを活用することによるメリット
• ROIを活用することによるデメリット
• まとめ
• 大変な法人決算と税務申告を効率的に行う方法
• よくある質問

ROIとは、Return on Investmentの略称で、投資した費用に対してどのくらい利益が出ているかを示す指標です。日本語では投資利益率と呼びます。

行った投資の効果を検証する際に役立つ指標で、他の投資との比較や、今後の投資を検討する際の材料として活用できます。そのため、投資を行った際は定期的にROIを活用して、その効果を検証することが重要です。

ROIの理想的な数値は、事業内容や業種などの要素によって異なります。比較対象とする同業他社や、過去の事業とあわせて調査することで、目指すべき数値が見えてくるでしょう。

たとえば、事業投資やマーケティング投資の目安となるROIの数値は、以下のとおりです。

これらの数値を上回る場合は、理想的なROIだといえるでしょう。

ROIを計算する際は、以下の計算式を活用します。

具体的な例として以下2つを紹介するので、参考にしてみてください。

上述のように、ROIを算出する際にはまず利益を求めなければなりません。利益を求める際に用いる計算式は、以下のとおりです。

なお、先ほど紹介した事例における利益の計算例は、以下を参考にしてみてください。

ROIと間違われやすいよく似た用語として、主に以下があげられます。

それぞれの大まかな違いは、何を分母とし、何を分子として算出するかという点にあります。

ROASは、ROIと同様に、特定の事業に投資した費用に対する費用対効果を表します。一方のROAとROEは、資本や資産に対して利益がどのくらいかを見る指標です。

以下では、それぞれの用語について詳しく解説していきます。

ROAS（Return on Advertising Spend）とは、事業にかけた広告費用の回収率を示す指標です。算出するための計算は、以下の式を活用して行います。

ROASの具体例は、以下のとおりです。

ROA（Return On Assets）とは、企業の総資産に対する当期純利益の割合を示す指標です。日本語では、総資産利益率と呼びます。

ROAを算出するための計算方法は、以下のとおりです。

ROAの具体例は、以下のとおりです。

なお、ROAについて詳しく知りたい方は、別記事「ROA（総資産利益率）とは？計算式やROE（自己資本利益率）との違いを解説」をあわせてご確認ください。

ROE（Return on Equity）とは、企業の自己資本に対する当期純利益の割合を示す指標です。日本語では、自己資本利益率と呼びます。

ROEを求めるための計算式は、以下のとおりです。

ROEの具体例は、以下のとおりです。

なお、ROEについて詳しく知りたい方は、別記事「ROE（自己資本利益率）とは？求め方やROEからわかることを解説」をあわせてご確認ください。

ROIを高めるには、以下の2つのポイントを意識しましょう。

売上額が同じであっても、原価や経費などのコストが下がれば利益率は向上します。たとえば、元々原価が2,000円だったものが1,500円に抑えられれば、大幅なコスト削減につながり、利益率の向上が見込めます。

また、人件費や旅費交通費などの経費に無駄がある場合は、削減することでROIの向上につながります。ROIの数値が芳しくない場合、まずは削減できるものがないかどうか確認しましょう。

ROIの計算における「利益」が増えれば増えるほど、数値は向上します。利益を増やすには、販売数や単価を上げるなどして、収益性の向上を図る必要があります。

たとえば、ターゲットに合わせた付加価値をつけて、高価格帯の商品を用意する施策などは効果的です。また、単品販売だけではなくセットでの販売を行うことで、一度に得られる売上が増えます。

コスト削減とあわせて収益性の向上ができれば、ROIは一気に高まるでしょう。

ROIを活用する際には、メリット・デメリットを把握したうえで、他の数値と比較しながら分析する必要があります。

ROIを活用すると、事業の費用対効果を数値化して確認できます。事業に投資したお金がどれくらいの利益につながっているか、効果を明確に可視化できるのが特徴です。

また、費用対効果を、プロジェクトごとや他社との比較材料として使用できるのもメリットといえます。ROIを分析することで自社の課題を見つけるきっかけにもなるため、業務改善を検討するきっかけとして活用できるでしょう。

ROIは、投資額に対する利益の割合を算出する指標であるため、長期的な評価には不向きです。

ROIでは、利益がどのくらいの期間をかけて得たものかを考慮しないため、定番の製品のための投資などの場合、最終的なROIの数値を図りにくいという側面があります。

また、キャッシュフローのタイミングも考慮しないため、ROIをどの期間で測定するべきかなどを明確に決めておかなければ、数値を比較する際にデータの信用度が下がってしまいます。

そのほか、顧客満足度や社会的価値などの数値化できない施策の評価において、ROIは向いていません。あくまでも数値化できる投資効果を可視化する指標であることを、あらかじめ覚えておきましょう。

ROIとは、投資した費用に対してどのくらい利益が出ているかを示す指標のことです。日本語における投資利益率を指し、費用対効果を明確に検証するうえで欠かせない指標といえます。

ROIには、ブランド力や顧客満足度などの数値化できない施策には活用できないデメリットがありますが、ROAやROEなどをあわせて活用することで多角的な検証が可能です。この記事で紹介した内容を参考に、より効果的な投資や事業へつなげてみてください。

決算に向けて、日々の記帳時間を少しでも短縮して、経理業務を楽にしたいですよね。

シェアNo.1のクラウド会計ソフト*1「freee会計」では、面倒な入力作業や仕訳を自動化し、経理業務にかかる時間を半分以下*2に削減。ボタンクリックひとつで貸借対照表・損益計算書などの決算書が作成可能です。

※1リードプラス「キーワードからひも解く業界分析シリーズ：クラウド会計ソフト編」（2022年8月）
※2 自社調べ。回答数1097法人。業務時間が1/2以上削減された法人数

また、「freee申告」を併用すれば、法人で必要な申告書の作成から電子申請までを一気通貫で完結できます。

数ある会計ソフトの中でも、freee会計が選ばれる理由は大きく3つ。

• 一度の入力で複数の業務が完了。重複作業や転記作業はほぼ発生なし！
• 決算業務は正しく、確実に対応できる！
• 国内で唯一、法人税申告書の作成まで一気通貫で行える！

それぞれの特徴についてご紹介していきます。

見積書・請求書をfreee会計で発行すると、書類へ入力した金額をもとに、自動で入金管理・売上仕訳まで完了。銀行口座やクレジットカード、POSレジなどと同期すれば、自動で利用明細を取り込み、勘定科目の登録はもちろん、売掛金や買掛金の消し込み、入金仕訳などの記帳も簡単に行えます。

さらに、領収書・受取請求書などをスマホのカメラで撮影しfreee会計に取り込むだけで、取引先名や金額などをAI解析し、自動で入力。支払管理・仕訳も自動で作成できます。

freee会計は一度の入力で複数の業務が完了するうえ、自動入力・自動仕訳によって手作業の少ない経理を実現します。

freee会計には、正しい決算書を作るためのチェック機能も充実。預金残高との一致や会計ルールとの整合性をfreeeが自動判定し、修正が必要そうなリストを自動作成します。修正後は、ボタンクリックひとつで貸借対照表・損益計算書などの決算書が作成可能です。

＜作成可能な書類例＞

• 貸借対照表・損益計算書
• 仕訳帳・総勘定元帳
• 固定資産台帳
• 試算表
• 現金出納帳　など

PDFやCSVファイルへの出力も可能なため、士業の方への共有や、社内での資料作成にも活用できます。また、領収書1枚・仕訳1件単位でコメント機能を使ってやりとりできるため、士業の方ともスムーズにコミュニケーションがとれます。

freee申告を併用すれば、freee会計のデータと自動連携して、法人税の申告書の書類選択や税額計算、入力作業のほとんどを自動化。申告書類作成の時間削減や転記ミスを防ぐことができます。さらに、e-Taxなどで事前準備を済ませておけば、freee申告上から電子申告まで一気に完結させることが可能です。

ROIとは、投資した費用に対してどのくらい利益が出ているかを示す指標のことです。ROIを検証することで、投資の効果を数値化して把握できるだけではなく、今後の投資への検討材料としても活用できます。

詳しくは、記事内「ROI（投資利益率）とは？」をご覧ください。

ROIを計算する際は、「ROI = （利益 ÷ 投資額） × 100」の計算式を用います。これによって算出された%が、ROIの数値です。

詳しい計算方法や事例については、記事内「ROIの算出方法」をご覧ください。

ROIの理想となる数値は、業種や事業内容などによって異なります。たとえば、事業投資であれば10%〜20%くらいが、マーケティング投資であれば200%〜300%が大まかな目安です。

詳しくは、記事内「ROIの理想の数値は？」をご覧ください。