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給与明細を見ると、どのような項目が給与計算に使われて、最終的な支給額に至ったのかを理解できます。給与計算を理解できるよう、給与明細に記載される各項目についてまとめました。

給与明細に書いてある項目
支給項目
基本給と残業代
手当
控除項目
社会保険
雇用保険
所得税
住民税
その他会社独自の控除
まとめ

給与明細は、次のような項目で構成されています。

• 1. 支給額: いわゆる「額面」の金額です。基本給に残業代や手当などを足した金額です。
• 2. 控除額: 支給額から控除する（差し引く）金額のことです。保険や税金が差し引かれます。
• 3. 差引支給額: いわゆる「手取り」のことで、実際に従業員に振り込まれる金額です。支給額から控除した額がこの金額となります。

それでは、支給側と控除側にわけて、各項目を詳しく見ていきましょう。

支給項目には、基本給や残業代、通勤費などの手当があります。

給与明細には、金額に加えて勤務時間などの勤怠情報も記載されています。 残業代の計算について、詳しくは下記のページをご参照ください。

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住宅手当や通勤手当、役職手当などそれぞれの会社によって定められた手当のことです。 重要なのは、次の2点です。

• 課税の対象となる手当か？
• 保険料の対象となる手当か？

詳しくは下記のページをご参照ください。

>> 関連記事: 社会保険料の計算方法
>> 関連記事: 雇用保険料の計算方法
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控除項目には社会保険、雇用保険などの保険のほか、所得税や住民税金、その他会社独自の控除などがあります。

健康保険と厚生年金保険（いわゆる「年金」）、介護保険を合わせて社会保険と呼びます。 社会保険は、会社と従業員で半分ずつ負担することになっています。 具体的な計算方法については下記ページをお読みください。

>> 関連記事: 社会保険料の計算方法

雇用保険は、会社と従業員で一定の割合ずつ負担することになっています。具体的な計算方法については下記のページをお読みください。

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なお、雇用保険に関連して、労災保険という保険もありますが、これは会社が全額納めるもので、給料には直接関係せず、給与明細にも登場しません。

所得税とは、従業員が国に納める税金のことです。 これを会社が代わりに給料から差し引き、徴収することを「源泉徴収」と呼び、源泉徴収の総まとめのことを「年末調整」と呼びます。 詳しくは下記のページをお読みください。

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住民税とは、従業員が市区町村の役所に納める税金です。所得税が従業員の毎月の給料によって決まるのに対し、住民税は従業員の前年の給料によって決まるのが大きな特徴です。

会社が住民税を給料から差し引き、従業員の代わりに支払い手続きを行うことを「住民税の特別徴収」と呼びます。詳しくは下記のページをお読みください。

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「積立金」「組合費」「財形貯蓄」といった、その会社独自の控除が定められている場合があります。 手当と同じく、 所得税の計算に関係する控除か？ という点を確認する必要があります。

　給与明細に記載される、上記で説明した項目を一つの式にすると、次の図のようになります。