EDIとは「Electronic Data Interchange」の頭文字をとった略称で、日本語では「電子データ交換」という意味です。

EDI取引は、電話回線や専用回線を利用した企業間の商取引を自動化した仕組みを指します。EDI取引によって、従来の電話やFAXでの商取引に比べて、業務の効率化やペーパーレス化を進めることができます。

本記事では、EDIの基本情報や種類、導入メリット、注意点に関してわかりやすく解説します。

• EDIとは
• EDIの定義
• EDIの仕組み
• EDIとメール・APIとの違い
• EDI取引の必要性
• EDI取引の需要増加
• 電子帳簿保存法の改正
• ISDN終了に伴う移行
• EDIの用途別の種類と特徴
• 個別EDI
• 標準EDI
• 業界VAN
• Web-EDIとインターネットEDI
• 世界で主流になっているインターネットEDI
• 日本で主流となっているWeb EDIとは
• EDIを導入するメリット
• 業務効率化と人的なミスの軽減
• コストの削減
• 企業競争力の強化
• 業務効率化
• 内部統制の強化
• EDIを導入するデメリット
• 取引先もEDIを導入しているのが前提
• コストがかかる
• EDIシステム導入時の注意点
• 取引先のEDI環境との互換性を確認する
• 既存システムと連携が可能かを確認する
• 費用対効果を見極める
• まとめ
• よくある質問

EDI（Electronic Data Interchange）とは、日本語で「電子データ交換」という意味です。専用回線やインターネットを利用し、企業間取引で作成する発注書や受注書などの書類データを電子的にやり取りする仕組みをEDI取引といいます。

従来の取引では、発注書や見積書などを手書き、あるいは個別に入力して作成し、メールやFAX、郵送で送付する方法が一般的でした。しかし、この方法では書類作成や入力作業に時間がかかるだけでなく、入力ミスなどのヒューマンエラーが発生しやすいといった、さまざまな課題がありました。

EDIを利用すると、取引に関する一連のやり取りをシステム上で完結させられます。また、取引で発生する各種書類もデータをもとに自動作成・管理されるため、正確性と業務効率の向上が期待できます。

EDIは、平成元年に行なわれた通商産業省（現：経済産業省）の電子機械相互運用環境整備委員会で以下のように定義されています。

EDI取引とは、コンピュータ間で直接接続し、人手を介さずに標準化された方式でデータを自動処理し、業務がシステム間で連携される仕組みを指します。

そのため、電子メールでのデータのやり取りはEDI取引には該当しません。メールは人が送受信を行う必要があり、「コンピュータ（端末を含む）間で交換すること」というEDIの定義に当てはまらないためです。

EDIは、企業間の取引データをコンピュータ同士でやり取りし、自動的に処理・連携します。発注書や受注書などのデータは取引先同士で直接送受信され、人による入力や再作成を介さずに処理されるのがEDIの仕組みです。

このとき、EDIでは取引データをやり取りする際に変換処理が行われることがあります。ここでは主に3つの変換処理を解説します。

文字コードとは、コンピュータが文字を認識・扱うための決まりです。

たとえば、シフトJISやUnicodeなど複数の文字コードが存在し、企業やシステムによって使用される文字コードが異なる場合があります。EDIでは、受信側が正しくデータを扱えるように、取引データの文字コードを変換する処理を行います。

データフォーマットとは、データを表現する形式を指します。固定長形式、CSV形式、XML形式などさまざまな形式があり、企業ごとに利用するフォーマットも異なります。EDIの仕組みでは、取引に使われるデータのフォーマットを、送信側と受信側の両方が理解できる形式へ変換する処理が行われます。

データコードとは、商品コードや取引先コードなど、取引データ内で用いられる識別子のことです。同じ商品でも企業ごとに独自のコード体系を使っている場合があり、そのままでは正しく処理できないことがあります。EDIでは、これらのコードを相手先の体系に合わせて変換し、自社のシステムで正しく処理できるようにします。

EDIは、電子メールやAPIと同じくデータを電子的にやり取りする手段ですが、目的や仕組みには明確な違いがあります。電子メールの場合、送受信は人の操作が前提となり、添付ファイルの確認やデータの入力作業が求められます。

一方、APIはシステム同士を直接連携させる仕組みであり、自動処理が可能という点ではEDIと共通しています。ただし、APIは主に自社システム間やサービス連携を目的として利用されることが多く、取引データの形式やルールは個別に設計されるのが一般的です。

これに対してEDIは、取引データの形式や運用ルールが標準化されており、複数の取引先と共通のルールでデータ交換を行えます。そのため、企業間取引において安定した運用と業務効率化を実現しやすい仕組みといえるでしょう。

EDIを用いた電子データによる取引は近年急激に拡大しており、EDIを導入する企業も増えてきています。

ここでは、EDIが普及する理由や必要性について解説します。

EDIの需要が高まっている要因として、売り手側・買い手側の双方において業務負担やコストを軽減できる点が挙げられます。取引データを自動で送受信・処理できるため、入力作業や確認作業が減り、企業間取引の効率化につながります。

国内のBtoB電子商取引市場は規模が大きく、EC化率（電子商取引化率）も2021年以降、拡大傾向にあります。このECの定義にはEDI取引も含まれており、市場全体の拡大とともにEDIを導入する企業が増えていると捉えることができます。

とくに、取引規模の大きい企業では、業務をデータ化・自動化することで流通の最適化を図ることが可能なため、EDIは企業活動を支えるのに欠かせない仕組みといえるでしょう。

電子帳簿保存法の改正も、EDI導入を後押しする要因の一つです。電子帳簿保存法とは、請求書や注文書などの取引書類を電子データで保存する際のルールを定めた法律で、EDI取引はこの中で「電子取引」に該当します。

従来の法律では、電子取引上の書類を電磁記録（データ）保存もしくは内容を印刷した紙での保存が義務づけられていました。しかし、2022年1月の法改正によって、電子取引の紙での帳簿保存が認められなくなり、2024年1月までに電子データでの保存が完全義務化されることとなりました。

改正後の電子帳簿保存法に対応したEDIシステムを導入すれば、保存要件への対応をスムーズに進めることができ、法対応にかかる負担の軽減にもつながります。

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EDI導入の必要性が高まっている背景には、ISDN回線の終了も影響しています。従来のEDI取引では、ISDNなどの専用回線を利用した仕組みが広く使われてきましたが、ISDN回線は2027年までに段階的にサービス提供が終了する予定です。

このISDNの終了（2024年問題）により、従来型のEDIシステムをそのまま利用し続けることが難しくなり、インターネット回線を利用したEDIへの移行が求められています。これを機に、通信方式やシステム構成を見直し、より柔軟で拡張性の高いEDI環境へ切り替える企業も増えているのが現状です。

このように、通信インフラの変化に対応する観点からも、EDIの見直しや新たな導入は避けられない課題となっており、企業間取引を継続的に行うための重要な対応といえるでしょう。

EDIを用いて電子取引を行う際には、取引先企業との間で、データの形式や通信方法、運用ルールなどをあらかじめ取り決める必要があります。EDI取引におけるルールは、以下の種類に分けられます。

個別EDIは、通信方法や識別コード、データフォーマットなど、取引先ごとに個別に取り決める方式です。ルールを自由に設計できるため、自社の業務フローに合わせた柔軟な運用が可能となります。

一方で、ルールは発注者側が主導して決定する場合が多く、取引先ごとに異なる設定が必要になるため、汎用性は高くありません。そのため、取引先の数が少ない場合や、特定の取引先との関係が固定される場合に利用することが推奨されます。

標準EDIは、取引規約やデータフォーマットなどの基本的なルールがあらかじめ標準化されている方式です。同じ規格を採用していれば、複数の取引先とやり取りを行うことができます。発注者主導の個別EDIと比べて、設定の手間が少ない分、受注者の負担が軽減されます。

業界VANは、標準EDIの中でも小売業や卸売業、製造業、金融業など特定の業界に特化したEDIの仕組みです。業界共通の商品コードや取引先コードがあらかじめ設定されており、同一業界内での取引を円滑に進めることができます。

汎用性が高く、業務効率化の効果も大きい一方で、利用できる取引先はその業界内に限られるという側面もあります。主に、同一業界の企業と継続的な取引を行う場合に適した方式といえるでしょう。

EDIは、利用する通信手段の違いによって、大きくインターネットEDIとWeb-EDIの2つに分けられます。どちらもインターネット回線を利用しますが、仕組みや自動化の度合いに違いがあります。

現在、世界的に主流となっているのがインターネットEDIです。インターネット回線を利用して、システム同士が直接データを送受信し、取引情報を自動処理します。従来の電話回線と比べて高速かつ安定した通信が可能であり、運用コストを抑えやすい点も特徴です。

インターネットEDIでは、JX手順やebXML MSなどの通信プロトコルが利用されます。これらのプロトコルを用いることで、取引データを安全かつ確実にシステム間で交換でき、受発注や請求などの業務を自動化することが可能となります。

インターネットEDIは、国際取引を含む大規模な企業間取引においても利用しやすく、業務効率化を重視する企業を中心に普及が進んでいます。

日本では、EDIを用いた取引手段として「Web EDI」が広く利用されています。Web EDIは、インターネット回線とWebブラウザを利用して取引を行う仕組みで、専用ソフトウェアの導入を必要としない点が特徴です。通信プロトコルとして主に、EDIINT AS2やOFTP2などが使用されています。

手軽に使用できるのが特徴ですが、Web EDIでは、取引データの入力や確認を人が行う必要があり、処理の自動化は限定的です。そのため、「コンピュータ（端末を含む）間で標準化された規約を用いて自動的にデータを交換する」という厳密なEDIの定義には当てはまらない場合があります。

さらに、Web EDIは取引先ごとに仕様や操作方法が異なることが多く、標準化されていない点がデメリットです。操作に慣れた担当者に業務が集中して属人化するなど、運用面での課題も存在します。導入を検討する際は、取引先とのデータの互換性や運用ルールについて、事前に十分な確認と合意を得ることが重要です。

EDI取引はすべての取引を電子データで行うため、管理がしやすいというメリットがあります。また、FAXやメールなどの誤送信による情報漏洩も起こりにくく、セキュリティの強化にもつながります。

ここでは、EDIを導入し電子取引を行うメリットを紹介します。

EDIは帳票をすべて電子データでやり取りするため、帳票印刷や発送の手間がなくなります。入力ミスやデータ重複などの手作業による人為的ミスが軽減され、より正確なデータを作成・管理できます。

EDIを導入すると、企業間取引で発生する請求書や見積書などの書類を電子データ上でやり取りすることができ、印刷・発送にかかるコストを削減できます。

さらに、紙書類が不要になることで、書類の分類・整理作業や保管場所の確保、保管期限の過ぎた書類の処分などの保管にまつわる業務も発生しません。書類の紛失や破損といったリスクも回避でき、間接的なコスト削減効果も期待できます。

EDIの導入により、企業間で取引情報をリアルタイムに共有できるようになります。これにより、需要の変化を素早く把握し、生産計画や販売計画、在庫管理といった一連のプロセスを最適化することが可能です。

とくに取引量の多い企業では、情報連携の精度とスピードが競争力に直結します。EDIを活用することで、取引先との連携を強化し、変化の激しい市場環境にも柔軟に対応できる体制を構築できます。

EDIは、受発注業務におけるリードタイムの短縮にも大きく貢献します。発注側が入力したデータは、そのまま受注側のシステムに登録されるため、発注書の送付や受注確認の連絡、再入力といった作業が不要になります。

また、受発注データをもとに納品書や請求書を作成できるため、帳票作成業務の効率化も図れます。このように、EDIの導入によって工数や作業コストを削減し、取引全体のスピードを向上させることが可能です。

EDIを導入することで、取引データの作成から送受信、処理までの流れをシステム上で一元管理できるようになります。誰が、いつ、どのような取引を行ったのかといった履歴がデータとして残るため、取引の可視化が進みます。

そのため、不正や改ざんの防止、業務プロセスの透明性向上につながり、内部統制の強化が期待できます。また、管理権限や操作ログの取得が可能なEDIシステムを利用すれば、担当者ごとの業務範囲を明確にでき、監査対応や法令遵守の観点でも効果的です。

EDIは業務効率化やコスト削減など多くのメリットがある一方、導入や運用にあたって注意すべき点も存在します。自社の業務内容や取引先の状況によっては、必ずしも最適な選択とならない場合もあるため、導入を検討するうえでは、以下のようなデメリットを把握することが重要です。

EDI取引を行うには、取引先の企業もEDIを導入している必要があります。

EDIを未導入の取引先が多い場合や、商取引をあまり行うことがない企業は、EDIを導入するメリットよりも導入におけるコストの方が多くかかり、費用対効果が見合わない場合があるため、状況をよく見て必要性を判断する必要があります。

また、EDIの規格が取引先によって異なる場合もあるため、自社の環境に合うツールを選ぶことが大切です。

オンプレミス型やクラウド型などは、導入するシステム形態にもよりますが、一定のコストがかかります。

たとえば、オンプレミス型は自社でサーバーを用意してシステムを買い取る必要があるため、初期費用が高額になりやすい傾向にあります。

一方クラウド型は初期費用はほとんどかかりませんが、月額の維持費用などが発生します。

EDIを導入する際は、業務効率化やコスト削減といったメリットだけでなく、運用面や取引先との関係性も踏まえた慎重な検討が必要です。導入後にトラブルや想定外の負担が発生しないよう、事前に押さえておくべきポイントを確認しておきましょう。

EDIは企業間でデータをやり取りする仕組みであるため、取引先のEDI環境との互換性が重要になります。使用している通信方式やデータフォーマット、対応しているEDI規格が異なる場合、スムーズに取引が行えない可能性があります。

とくに取引先が多い場合は、すべての取引先に対応できるか、もしくは一部の取引先と個別対応が必要になるかを事前に整理しておきましょう。導入前に取引先と十分に協議し、運用ルールや対応範囲について合意を得ておくことで、導入後のトラブルを防ぐことができます。

EDIシステムは、販売管理システムや在庫管理システム、会計システムなど、既存の業務システムと連携してこそ効果を発揮します。EDIだけを単体で導入しても、データを手作業で移し替える必要がある場合は、十分な業務効率化につながりません。

そのため、自社で利用している基幹システムや周辺システムとスムーズに連携できるか、APIやデータ連携の仕組みが整っているかを事前に確認することが重要です。

EDI導入にあたっては、初期費用や月額費用といったコストだけでなく、業務削減効果や人的負担の軽減といった定量・定性の効果を含めて費用対効果を評価する必要があります。

導入前には、現状の業務工数やコストを整理し、EDI導入後にどの程度の改善が見込めるのかを具体的に試算することが重要です。そのうえで、自社の規模や成長戦略に合ったEDIシステムを選定しましょう。

EDIは業務効率化やコストの削減など大きな改革が期待できるツールですが、立場や状況によっては導入コストの方が多くなってしまう可能性があります。

これから導入を考えている方や、2024年問題を受けてインターネット EDIやWeb EDIへの移行を検討している方は、費用対効果を考え、取引先の業種ややり取りするデータの量などを踏まえて、自社に最適なEDIツールを慎重に見極めることが重要です。

EDIとは「Electronic Data Interchange」の頭文字をとった略称で、日本語では「電子データ交換」です。電話回線や専用回線、インターネット回線を利用した企業間の商取引を自動化した仕組みを指します。

詳しくは記事内「EDIとは」をご覧ください。

Web-EDIとインターネットEDIはいずれもインターネット回線を利用します。インターネットEDIは、システム同士が直接データを送受信し、取引情報を自動処理できる点が特徴です。一方、Web-EDIはWebブラウザを通じて人が操作する仕組みであり、データ入力や確認などの作業が発生します。そのため、自動化の範囲や業務効率の面ではインターネットEDIと異なります。

詳しくは記事内「Web-EDIとインターネットEDI」をご覧ください。

EDIを導入することで、受発注や請求といった企業間取引を電子データで一元管理でき、業務効率化や人的ミスの軽減につながります。あわせて、印刷や郵送にかかるコスト削減、取引スピードの向上、内部統制の強化なども期待できます。

詳しくは記事内「EDIを導入するメリット」をご覧ください。