原価率とは、売上高に対して原価がどの程度の割合を占めているかを示す指標です。

原価率を適切に管理することで、商品ごとの利益状況を把握しやすくなり、利益改善やコスト削減、適正な販売価格の設定につなげることができます。

本記事では、原価率の基本的な考え方や計算方法、業種別の目安、原価率を最適化するための具体的な方法について詳しく解説します。

• 原価率とは
• 利益率・粗利率との違い
• 原価率を把握しておくメリット
• 原価率の計算方法
• 原価率の計算シミュレーション
• ロス率の計算方法
• 業種別の原価率の目安
• 原価率が高くなってしまう原因
• 販売価格が低い
• 仕入れコストが高い
• ロス率が高い
• 売上構成が最適化されていない
• 原価率を下げる方法
• 廃棄ロスの削減
• 仕入先の見直し
• 販売価格を上げる
• 生産プロセスの効率化
• 在庫管理の最適化
• 販売価格の決め方と計算方法
• 原価（コスト）から考えて販売価格を決める
• 利益率を計算してから販売価格を決める
• 市場ニーズや競合と比較して販売価格を決める
• 販売価格を決める際の注意点
• 消費者目線で検討しているか
• 市場価格とかけ離れていないか
• 最初に設定する価格を安くしすぎない
• まとめ
• 面倒な原価計算を楽にするならfreee販売
• よくある質問

原価率とは、売上高に対して原価がどの程度の割合を占めているかを示す指標です。企業の収益性や利益構造を把握するために用いられ、小売業や飲食業、EC事業、製造業など幅広い業種で重要視されています。

たとえば、仕入れた商品のコストが売上に対してどれだけの割合かを把握することで、利益率やコスト管理の効率性を評価することができます。また、原価率を継続的に管理することで、利益改善や経営の安定化につなげやすくなります。

原価率と混同されやすい指標に、利益率や粗利率という概念があります。

原価率は、売上に対して原価が占める割合を示す指標です。一方、粗利率（売上総利益率）は、売上から原価を差し引いた利益がどれだけ残るかを示します。たとえば、100万円の商品を販売して原価が60万円だった場合、原価率は60％、粗利率は40％です。

また、利益率は広い意味で使われることが多く、営業利益率や経常利益率など、販管費やその他のコストを含めた最終的な利益割合を指すケースもあります。そのため、商品の採算性を確認したい場合は原価率や粗利率、会社全体の収益力を把握したい場合は利益率を確認するのが一般的です。

原価率を把握しておけば、商品・サービスごとの利益管理が容易になります。どの商品が高い利益を生み出しているのか、反対に利益を圧迫しているのかが明確になるため、商品戦略や販売戦略の見直しに役立ちます。

また原価率管理は、利益を上げるだけでなくコスト削減にも有効です。

原価率が高すぎる場合は、その原因を分析することで仕入れコストの削減や無駄な経費のカットなど、具体的なコスト削減策を講じることができます。

原価率の計算方法は、以下の計算式で求められます。

たとえば、商品Aの売上高が100万円、原価が30万円の場合は、「（30万円 ÷ 100万円）× 100 ＝ 30％」が原価率となります。

原価率は数値が低いほど利益を確保しやすい傾向がありますが、単純に低ければよいというわけではありません。品質やサービス水準を維持しながら、適正な原価率を保つことが重要です。

原価率は、実際の数字を当てはめることでイメージしやすくなります。たとえば、ECショップを運営しており、月間売上が500万円、売上原価が300万円だった場合、原価率は以下のように計算できます。

この場合、売上の60％が原価に充てられていることになります。

さらに、販売価格を見直して売上が550万円に増加し、原価が変わらず300万円だった場合、原価率は約54.5％まで改善します。

このように、原価率は仕入れコストを下げるだけでなく、「販売価格を適正化する」「高利益商品の販売比率を高める」といった施策によっても改善可能です。

ロス率とは、廃棄や破損、返品、消費期限切れなどによって発生した損失の割合を示す指標です。とくに飲食業や小売業では、原価率とあわせて管理されることが多くあります。

ロス率は、以下の計算式で求められます。

たとえば、売上高が200万円、廃棄や返品などによるロス額が10万円だった場合、ロス率は5％です。

ロス率が高いと実際には利益が出ていない可能性もあります。そのため、原価率だけでなく、ロス率もあわせて確認することで、より正確な収益状況を把握しやすくなるでしょう。

原価率の適正水準は業種によって大きく異なります。扱う商品やサービス、ビジネスモデルによって必要なコスト構造が異なるためです。

2025年に公表された「中小企業実態基本調査（令和6年度決算実績）」をもとにした、主な業種別の原価率目安は以下のとおりです。

たとえば、飲食業では一般的に30～35%程度が適正といわれています。これは、売上の約30～35％程度を食材費や飲料費などの仕入れコストに充てる水準です。

一方で、卸売業や小売業は商品仕入れの比率が高いため、原価率も高くなる傾向があります。逆に、情報通信業や専門サービス業などは、人件費の割合が高いビジネスモデルであることから、相対的に原価率が低くなるケースが多く見られます。

そのため、単純に原価率の高低だけで判断するのではなく、これらの業界平均を参考にしながら、自社の利益構造に合った適切な原価率を設定・管理することが重要です。

原価率が高くなってしまう原因はいくつかあり、複数の要因が重なっているケースも少なくありません。原因を把握せずに対策を進めると、利益改善につながらない可能性もあるため、自社の状況を整理しながら分析することが重要です。

主な原因としては、以下のようなものが挙げられます。

販売価格が低いと売上高が減少し、その結果原価率が高くなります。

以下のように、同じ原価の商品でも販売価格が低ければ、その分原価が売上に占める割合が大きくなります。

仕入れコストが上昇すると原価そのものが増えるため、その分原価率も大きくなります。

たとえば、以下のような要因によって仕入れ価格が上昇するケースがあります。

とくに近年は、原材料費や物流費の上昇によって、多くの企業で原価率が悪化する傾向が見られます。仕入れコストが上昇しているにもかかわらず販売価格を据え置いている場合、利益率は大きく低下してしまうため、定期的な原価確認と価格見直しが重要です。

ロス率は、廃棄や破損、不良品、返品などによって発生した損失の割合です。

以下のようなケースでロスが発生しやすくなります。

ロス率が高い状態では、仕入れや製造にコストをかけているにもかかわらず、実際の売上につながらない商品が増えてしまいます。その結果、利益が圧迫され、原価率も高くなります。

小売業や飲食業では、ロス管理が利益改善に直結するケースも多いため、在庫回転率や需要予測の精度向上が重要になるでしょう。

売上構成が最適化されていない場合も、全体の原価率が高くなる原因のひとつです。

たとえば、利益率の低い商品ばかりが売れている状態では、売上が増えていても利益が十分に残らない可能性があります。

具体的には、以下のようなケースが考えられます。

そのため、売上を伸ばすだけでなく、高利益商品の販売強化や商品構成の見直しを行い、利益が残りやすい売上構成へ改善していくことが重要です。

原価率を下げるためにはコスト管理や運営の効率化が重要です。原価率を下げるための具体的な方法として以下が挙げられます。

製造工程で品質管理を徹底することで、廃棄の対象となる不良品の発生を抑えることができます。また、定期的な設備のメンテナンスも不良品や欠陥品発生の削減につながります。

また、消費者の需要を正確に予測し、適切な製造量を設定することで、売れ残り商品の廃棄が減り（ロス率の低下）原価率を下げられます。

原価率が高い原因として、製品を製造するために必要な原材料や部品などの仕入れコストが割高な可能性も考えられます。

複数の業者から見積もりを出してもらい、より低価格で提供してくれる仕入先を選ぶことも原価率低下につながります。

販売価格を上げれば、相対的に原価率を低下させられます。ただし、価格を上げる際には市場の需要や競合状況を慎重に分析し、適切な価格設定を行わなければいけません。

また、その商品をただ値上げするのではなく付加価値を提供し、それに見合った価格設定を行うことで利益率を維持しながら売上向上を目指しやすくなります。

生産プロセスを効率化することで、製造コストや作業コストを削減できます。

たとえば、最新設備や自動化システムを導入することで、作業時間の短縮や人的ミスの削減が可能です。また、作業工程を見直し、不要な業務や移動を削減することでも、生産性向上につながります。

生産効率が高まれば、同じ売上でも必要なコストを抑えられるため、原価率改善につながるでしょう。

適切な在庫管理を行うことで、過剰在庫や欠品による損失を防ぎやすくなります。

具体的には、以下のような取り組みが有効です。

このように、在庫管理を最適化することで、全体のコストが削減され原価率が低下します。

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自社にとって最適な原価率を目指すには、適切な販売価格の決定が欠かせません。販売価格の決め方には色々な方法がありますが、押さえておきたい基本となる3つの考え方と計算方法を説明します。

原価率を基準に販売価格を決める方法です。あらかじめ目標とする原価率を設定し、そこから販売価格を逆算します。

原価（仕入価格）100円の商品を原価率80%で販売する場合は「100 ÷ 0.8」で、販売価格は125円です。原価率の割合を上げると販売価格は安くなり、下げると販売価格は高くなります。

原価率の平均は業種によって異なるので、自社業界の平均原価率を確認するとよいでしょう。たとえば、直近の中小企業実態基本調査では、卸売業は約85％、小売業は約70％、製造業は約79％前後が平均的な水準です。

この方法は計算がシンプルで導入しやすい一方、市場価格や顧客ニーズを十分に反映できない点には注意が必要です。競合との差別化が弱い場合、価格競争に巻き込まれる可能性もあります。

目標利益率から販売価格を逆算する方法です。「どれくらい利益を確保したいか」を基準に価格を決定します。

たとえば、5,000円で仕入れた商品で20%の利益率を出したい場合は「5,000 ÷（1 − 0.2）」となり、販売価格は6,250円です。利益率を高くすると、販売価格も高くなります。

利益率を基準にして販売価格を決める方法も算出は簡単ですが、買い手の感覚や市場感が反映されていないため、売り手の都合によっては市場価格からかけ離れてしまう可能性があります。

市場の需要や競合の動向を調査すると、商品が売れる金額の予測がしやすくなります。原価率や利益率をベースに単純な計算式で販売価格を決める方法では不足している「マーケティング戦略の視点」が含まれた販売価格の決め方です。

その際、価格競争に巻き込まれないためには、単に安くするのではなく、品質やサポート体制、ブランド価値などの付加価値を高めることも求められます。そのため、実際の価格設定では、原価・利益率・市場ニーズの3つをバランスよく考慮しながら決定するケースが一般的です。

商品の売れ行きは、販売価格によって大きく左右されます。価格設定を誤ると、売上が伸びなかったり、利益が確保できなかったりする可能性もあるため、慎重に検討することが重要です。

ここでは、販売価格を決める際に押さえておきたいポイントを解説します。

たとえば利益率をベースにして販売価格を検討する場合、売り手の希望が強く反映された価格になってしまい、消費者が購入したいという価格設定からかけ離れてしまうケースがあります。

このような事態を防ぐためには、利益率をベースにしながら、市場ニーズや相場価格も考慮して販売価格を決定しましょう。買い手の気持ちをよく考えたうえで価格設定をすることが大切です。

販売価格は高すぎても低すぎても売れにくいという特徴があります。

たとえば販売価格が高すぎると、希少性などの付加価値や差異化できるポイントがない限り、通常は価格競争で不利になる可能性があります。

一方で販売価格を低くすれば売れると考えがちですが、実際には販売価格が低すぎると買い手に品質を疑われたり、不信感を抱かれたりすることもあります。販売価格を設定する際には、適正な市場価格を確認しましょう。

販売開始時に価格を安く設定しすぎると、後から利益改善のために値上げが必要になるケースがあります。しかし、一度「安い商品」というイメージが定着すると、値上げ時に顧客離れが起きやすくなります。

そのため、短期的な売上だけを優先するのではなく、中長期的に利益を確保できる価格設計を行うことが重要です。最初の価格設定段階から、原価・利益率・市場価値のバランスを踏まえた無理のない価格を設定しましょう。

原価率とは、売上に対して原価がどの程度を占めているかを示す重要な指標です。原価率を把握することで、商品ごとの利益状況やコスト構造を可視化しやすくなり、利益改善や価格戦略の見直しにも役立ちます。

また、適切な販売価格を設定するには、原価率や利益率だけでなく、市場価格や消費者ニーズ、競合状況なども総合的に考慮することが重要です。値下げによる価格競争ではなく、自社商品の価値に見合った価格設定を行うことで、安定した利益確保につながります。

原価率や利益率の基本的な価格設定の考え方を踏まえつつ、複合的に検証し、自社の商品にとって適切な価格設定を心がけましょう。

サービスに関わる原価管理・利益管理・販売価格の決定・予算編成などには原価計算が必要となります。 原価を把握することは、適切なサービス価格の設定や利益を確保するために重要な要素です。

案件・プロジェクトごとに正しい原価情報や売上を把握したい方にはfreee販売とfreee工数管理を組み合わせたfreee原価管理セットがおすすめです。

freee原価管理セットはIT・システム開発、コンサル、クリエイティブ・制作業など、無形商材に特化したサービスです。

ここからは、freee原価管理セットの特徴について紹介します。

管理すべき原価の例として、役務提供に関わるスタッフの給与などの直接労務費や、外部に業務委託した場合の外注費 、事務用品などの経費があります。

人件費や経費は、見込みから大きく変動することがあるため、可視化しながらの進捗管理が重要です。ほかにも、案件・プロジェクトごとに個別で経費を管理することは、粗利の正確な把握につながります。

freee原価管理セットを活用すれば、案件・プロジェクトごとの粗利進捗の管理や個別の原価計算を自動で行うことができます。

正確な原価管理によって、赤字プロジェクトの発見やコストの削減が可能となり、利益向上につながるでしょう。

案件やプロジェクトを受注し取引を開始するにあたり、見積もり時から納品されるまで多くの書類を発行しなければなりません。金額や納品日など重要な項目を扱うため、記載漏れや誤った内容の記入は会社の信用にも関わります。

freee原価管理セットでは、入力された内容をもとに自動で各帳票の作成が可能です。自動連携されるので、ヒューマンエラーが削減され、正確な書類を発行できます。

また、クラウドシステムなので場所を選ばずに入力・確認ができ、サービスの情報をリアルタイムで共有が可能です。

原価管理は企業の利益を正しく把握し、決算書の作成や事業計画の策定を行うための重要な要素となります。また、決算書を作成するには、日々の記帳から決算整理仕訳、総勘定元帳への転記まで手間と一定の知識が必要です。

freee原価管理セットとfreee会計を連携することで、日々の仕訳・記帳も自動で行うことができます。同時に入金ステータスの確認など、入金管理もfreeeで一括管理が可能です。

なお、freee会計を利用されていない場合でも、仕訳データをお使いの会計システムに戻すことができます。

ほかにも、freee原価管理セットには販売管理に必要なさまざまな機能が組み込まれています。

商品の原価が500円の場合、原価率30%の販売価格は次の通りになります。

つまり、原価500円の商品を原価率30%に設定する場合、販売価格は1,667円となります。

原価率から販売価格を計算する詳しい方法は「原価（コスト）から考えて販売価格を決める」をご覧ください。

飲食店における理想的な原価率は30%前後とされています。

ただし、業態や提供するメニューの種類によっては、原価率の適正範囲が異なる場合も多いです。そのため一概に原価率の目安を30%に固定するのではなく、自社と似た業態の企業の原価率などを調べるのがよいでしょう。

詳しくは「業種別の原価率の目安」をご覧ください。

販売価格の決め方にはいくつかの方法があります。以下に代表的な方法を紹介します。

詳しくは「販売価格の決め方と計算方法」をご覧ください。