ビジネスのグローバル化などに伴い、英語力の必要性が一層高まるなか、英語を活かせる副業の選択肢も多様化しています。近年は在宅で取り組める案件も増えており、スキマ時間に副業として始めやすい点が特徴です。

英語を使った仕事が初めてでも、自分の英語力に合ったものを選べば、本業と並行しながら無理なく取り組むことが可能です。一方で、勤務先とのトラブルや税務上のリスクを防ぐためには、あらかじめ注意点を把握しておく必要があります。

本記事では、英語を活かせるおすすめの副業や収入の目安、注意点を紹介します。

• 英語を活かせるおすすめの副業
• 翻訳
• 通訳
• オンライン英会話講師
• 輸入・輸出代行
• 飲食店・ホテルでの接客
• 英語を活かせる副業の探し方
• 求人サイト
• クラウドソーシングサイト
• 英語副業で得られる収入の目安
• 英語を活かして副業する際の注意点
• 本業の就業規則を確認する
• 副業の契約内容を確認する
• 給与所得の副業は本業の勤務先にバレやすい
• 副業による所得が20万円を超えたら確定申告を行う
• 副業の確定申告をカンタンに終わらせる方法
• まとめ
• よくある質問

副業を容認する企業が増えるなかで、英語を活かせる副業の選択肢は多様化しています。求められる英語力は職種や業務内容によって異なるため、自分のレベルに合った副業を選ぶことで無理なく始めることが可能です。

以下では、英語を活かせるおすすめの副業を紹介します。

翻訳の副業は、日本語と英語の間で翻訳を行い、文書として納品する仕事です。

在宅でも取り組めることが多く、ビジネス文書・マニュアル・映画・書籍など、幅広い分野で需要があります。

報酬は文字数や単語数に応じた単価で決まる場合が多く、専門性の高い特定分野の知識があると、より高い単価で受注しやすくなります。

通訳の副業は、話されている言語を別の言語に通訳し、円滑な意思疎通をサポートする仕事です。

外国人旅行者の観光案内（通訳ガイド）・会議・商談・イベントなど、さまざまな場面で活躍の機会があります。

通訳には、語学力に加えて判断力・表現力・担当分野に関する知識などが求められます。たとえば、外国人旅行者向けの通訳ガイドでは、日本の文化・歴史・習慣・マナーなどを幅広く理解しておくことが重要です。

オンライン講座サービスの広がりや小学校での英語必修化などを背景に、オンライン英会話講師の需要が高まっています。

レッスンの種類は日常会話・子ども向け・ビジネス英語・資格試験対策などさまざまで、自分の得意分野や経験を活かした指導が可能です。

夜間や早朝のレッスンも多く、スキマ時間を活用して働けるため、副業として取り組みやすい仕事といえます。

輸入・輸出代行は、英語力を活かして、輸入・輸出に関する手続きや連絡などをサポートする仕事です。

たとえば、海外のECサイトでの商品販売や購入に関するやり取りを行うものや、企業と業務委託契約を結び、貿易業務をサポートする仕事などがあります。

海外の事業者とのメール対応などを通じて英語力を実務で活かせるほか、業務内容によっては在宅で取り組みやすい点も特徴です。

近年、訪日観光客の増加に伴い、飲食店やホテルなどで英語が話せる人材の需要が高まっています。

日常会話レベルの英語力で対応できるケースも少なくないため、英語を使った仕事に初めて挑戦する人でも取り組みやすい副業といえます。

基本的にはシフト制になるため、働く時間を調整しやすい点がメリットです。一方で、立ち仕事が多い傾向があり、体調管理や本業とのバランスには配慮が必要です。

英語を使った副業が初めてでも、以下のようなサイトを活用すれば、Web上で仕事を探すことが可能です。

自分が対応できる業務範囲を明確にしたうえで、希望する働き方や稼働時間に合った仕事を探しましょう。

求人サイトでは、「英語 在宅」「副業」「翻訳」などの条件を指定して、効率的に仕事を探せます。

プロフィールを充実させることで、企業からスカウトを受けられる場合もあります。また、希望に合う仕事を効率よく探すには、英語や副業に特化した求人サイトを活用するのもひとつの方法です。

英語を活かして在宅で働きたい人は、クラウドソーシングサイトの活用が有効です。

クラウドソーシングとは、Web上で仕事の発注者と受注者をマッチングさせる仕組みです。翻訳・ECサイトのサポート・英会話講師など、英語を活かせる在宅案件が多く掲載されています。

英語副業で得られる収入は、職種や業務内容などによって大きく異なります。

一般社団法人英語コーチング協会の調査によると、翻訳・通訳や英会話講師といった職種では、回答者の8割以上が副業収入を「月1～5万円」と回答しました。また、月11万円以上の収入アップを実現しているケースも見られます。

副業を始めたばかりのうちは収入が少ないこともありますが、実務経験を積みながら語学力や専門性を高めることで、収入アップを目指すことが可能です。

英語を活かした仕事は在宅で対応できる案件も多く、本業と両立しやすい副業のひとつです。一方で、勤務先とのトラブルや税務上のリスクを防ぐために、あらかじめ押さえておきたい注意点もあります。

英語の副業を始める前に、まずは勤務先で副業が認められているかどうかを確認しましょう。一般的には、就業規則を見るか、人事担当者に問い合わせることで確認できます。なお、企業によっては、副業を申請するための手続きを設けている場合もあります。

勤務先が副業を認めていない場合は、規則違反として処分を受けたり、トラブルに発展したりする可能性があります。特に、企業秩序に影響する場合（競業避止や情報漏えい、長時間労働など）は問題になりやすいため、事前にルールを確認しておきましょう。

また、副業として競合他社（同業他社）で働くことは、就業規則で禁止されていることが多いです。競合他社で働いていることが知られた場合、懲戒処分や損害賠償請求などのリスクがあります。

副業を始める際は、「雇用契約」なのか「業務委託契約」なのかを必ず確認しましょう。契約形態によって、社会保険・税金・労務上の取り扱いが大きく異なります。

契約内容を誤認すると、社会保険の加入漏れや労働時間超過による未払残業問題、税務申告漏れ、本業との副業規定違反などのリスクにつながります。

副業を始める前に、契約書の内容を確認し、「自分は労働者なのか、事業者なのか」を明確にしておきましょう。

短期バイトなど給与所得の副業がある場合、副業先が従業員の居住する役所へ提出する「給与支払報告書」をもとに住民税が算定されます。その結果、翌年の住民税の特別徴収（勤務先経由の天引き）に関する通知などをきっかけに、本業の勤務先に副業がバレることがあります。

副業を認める企業に勤めていても副業の存在を知られたくない場合は、給与所得以外の副業（事業所得・雑所得など）を検討しましょう。

給与所得以外の副業は、確定申告で住民税の納付方法を「普通徴収（自分で納付）」を選択することで、勤務先経由の特別徴収を避けられる場合があります。なお、自治体によっては、普通徴収を選択できない場合もあります。

確定申告とは、1年間の所得と税額を計算し、税務署に申告して納付する（または還付を受ける）手続きです。会社員の場合、副業による所得（給与所得・退職所得以外の所得）の合計が年間20万円を超えると、原則として確定申告をしなければなりません。

副業による所得（給与所得・退職所得以外の所得）とは、原則「収入 – 必要経費」のことです。たとえば、収入が100万円で必要経費が85万円の場合、所得は15万円になるため、原則確定申告は不要です。

ただし、所得税の確定申告を行わない場合でも、給与以外の所得があると原則として住民税の申告が必要です。申告要否や手続きは自治体で異なるため、居住地の市区町村に確認しましょう。

年末調整をしている会社員でも副業をしていて、その副業の所得が20万円を超える場合には個人で確定申告が必要です。

確定申告には青色申告と白色申告の2種類がありますが、副業所得が「雑所得」に該当する場合は白色申告のみで青色申告は受けられません。

一方、副業所得が「事業所得」「不動産所得」に該当する場合は、青色申告が可能です。青色申告では、さまざまな節税メリットを受けることができる反面、事前の手続きや複式簿記での記帳が必要になり、白色申告に比べて申告準備に手間がかかります。

青色申告の準備や日々の記帳、申告書類の作成を楽にしたい方は、確定申告ソフト「freee会計」「freee開業」の活用がおすすめです。

ここからはfreeeを活用するメリットを、青色申告で確定申告を完了させるまでのステップにあわせてご紹介します。

青色申告するためには、「開業届」「青色申告承認申請書」を税務署へ提出しなければなりません。ここでおすすめなのがfreee開業です。

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青色申告する準備として、日頃から帳簿をつけることが重要です。青色申告では複式簿記での記帳が義務付けられているため、会計知識が必要になります。

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なお、納税方法はいくつかありますが、電子申告（e-Tax）がおすすめです。電子申告（e-tax）からの申告は24時間可能で、税務署へ行く必要もありません。青色申告であれば、控除額が10万円分上乗せされるので、節税効果がさらに高くなります。

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英語は多くの業種で必要性が高まっており、英語力を活かせる副業の選択肢も増えています。

飲食店やホテルでの接客など、英語を使った仕事が初めてでも取り組みやすいものもあれば、翻訳・通訳のように高い報酬が見込める仕事もあります。

会社員の場合は、副業の所得（給与以外の所得）が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。また、所得税の確定申告は不要でも、住民税の申告は必要になることがあります。

英語力や稼働時間などに応じて自分に合った副業を選び、本業に支障が生じない範囲で無理なく取り組みましょう。

英語を活かせる副業には以下のようなものがあります。

詳しくは「英語を活かせるおすすめの副業」をご覧ください。

職種や業務内容によって異なりますが、英語の副業で月5万円程度の収入を得ている人は少なくありません。

詳しくは「英語副業で得られる収入の目安」をご覧ください。