財務分析とは、貸借対照表や損益計算書などの財務諸表上の数値に基づいて、企業の現状をさまざまな角度から分析・把握する手法です。現状や課題を明らかにして経営判断に活かすという点で、企業の「健康診断」になぞらえることもできます。

本記事では、収益性分析・安全性分析・生産性分析・効率性分析・成長性分析の5つの視点から財務分析を行う方法について、具体的な指標や計算方法を挙げて解説します。

• 財務分析とは？
• 財務分析に欠かせない財務諸表
• 財務分析の5つの視点
• 財務分析の視点①：収益性分析
• 【資本と利益】総資産利益率（＝ROA）
• 【資本と利益】自己資本利益率（＝ROE）
• 【売上と利益】売上高経常利益率
• 財務分析の視点②：安全性分析
• 【短期安定性】流動比率
• 【短期安定性】当座比率
• 【財務体質】自己資本比率
• 【長期安定性】固定比率
• 財務分析の視点③：生産性分析
• 労働生産性
• 労働分配率
• 財務分析の視点④：効率性分析
• 総資本回転率
• 売上債権回転率
• 財務分析の視点⑤：成長性分析
• 売上高増加率
• 経常利益増加率
• 財務分析を効率的に行うには？
• まとめ
• よくある質問

財務分析とは、貸借対照表（B／S）や損益計算書（P／L）などの財務諸表上の数値に基づいて、企業の現状を収益性や安全性などさまざまな視点から評価・分析・把握する手法です。

財務分析は、自社の経営状況の理解や問題点・改善点の把握、将来の予測を客観的に行い、危機の回避やさらなる発展に向けた戦略策定に役立てることを主な目的として実施します。

定量的な情報と明確な評価基準（指標）をもって客観的な評価・分析を行う点が、財務分析の要点だと言えます。企業にとっての「健康診断」とも言えるもので、課題の早期発見やタイムリーな意思決定のために、定期的に実施することが望ましいでしょう。

また、経営者が自社の状況を知るために行う以外に、投資家や取引先、金融機関など企業外部の立場から、取引の判断材料にする目的で財務分析が行われるケースもあります。

客観的な評価・分析に欠かせない「定量的な情報」を参照するもととなるのが、企業の経営状態や財務状況を示す財務諸表です。なかでも重要度が高い貸借対照表（B／S）と損益計算書（P／L）、キャッシュ・フロー計算書は、財務分析の基礎となります。

財務諸表について詳しくは、別記事「財務諸表とは？作成する目的や読み方、分析方法をわかりやすく解説」で解説しています。

財務分析では、主に以下の5つの視点から経営状況の評価・分析を行います。

それぞれの視点に基づく分析方法を、代表的な指標を挙げて紹介します。

収益性分析では、「資本と利益の関係」と「売上と利益の関係」の2つの観点から、企業に利益を上げる力がどれほどあるかを分析します。

収益性を測る主な指標として、以下の3つを取り上げて解説します。

総資産利益率とは、「すべての資本を用いていくらの利益を上げられたか」から企業活動全体の総合的な収益性を評価する指標です。

総資産利益率が高い場合、投下した資本が効率的に使用されていることを意味しており、収益性が高い状態にあるといえます。

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自己資本利益率は、自己資本からどれだけ利益を上げられているかを評価する指標です。

自己資本利益率が高いほど、資本に対して効率よく利益を生み出していることを意味します。株主から調達した資金がうまく活かされているかを測れるという意味で、投資家にとって重要な数値のひとつです。

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売上高経常利益率は、売上高に対してどれだけ利益が残ったかを評価する指標です。経常利益とは、本来の営業活動で得た「営業利益」に本業以外の利益（営業外収益）を加え、その費用（営業外費用）を差し引いて残った利益を指します。

売上高経常利益率が高い場合、資産の売却損益などを除いた通常の経営活動において収益力が高い状態にあると判断できます。

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安全性分析では、企業の支払い能力を算出し、財務体質の健全性や短期・長期の経営の安定性、倒産リスクの有無を評価します。「黒字倒産」に代表されるように、収益が出ていても財務状況が健全であるとは限らないため、収益性とあわせて安全性を測ることは重要です。

安全性を測る主な指標として、以下の4つを取り上げて解説します。

流動比率は、「1年以内に支払い期限が来る流動負債」に対して「1年以内に現金化できる流動資産」がどの程度の割合を占めるかを示す、短期的な支払い能力を評価する指標です。

流動比率が高い場合、短期で返済しなければいけない債務に対して短期で現金化できる資産が多いことから、短期的な支払い能力が高いと考えられます。一般に流動比率は120~140％程度であればよいと判断され、100％以下の場合は資金繰りに注意が必要です。

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当座比率は「1年以内に支払い期限が来る流動負債」に対して「とくに即時の現金化が可能な当座資産（現金預金・受取手形・売掛金・有価証券）」が占める割合を示す、短期的な支払い能力を厳しく評価する指標です。

流動資産のうち、即時の現金化が難しい棚卸資産（在庫）を除いた当座資産を計算に用いることで、より厳密に短期の支払い能力を分析できます。

当座比率が100％以上であれば、短期債務返済能力が十分あると判断できます。流動比率が十分でも当座比率が100％未満と低い場合、在庫過多の可能性があるため注意が必要です。

自己資本比率とは、純資産（新株予約権を除く）が総資本に占める割合を示し、「自己資本によって資産がどれくらい賄われているか」から財務体質の健全性を評価する指標です。

自己資本比率が高い場合、総資本のうち返済が必要な負債（他人資本）によって賄われている部分が少なく、外部環境に左右されづらい安定した経営基盤があるといえます。

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固定比率は、純資産（自己資本）に対する固定資産の割合を示し、固定資産がどの程度返済不要な自己資本で賄われているかを評価する指標です。

長期的に使用する固定資産は返済不要な自己資本で調達するのが望ましいと言え、固定比率が低いことは安全性の高さを示しますが、「設備投資に消極的」という見方もできます。

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固定比率は低い方がいい？計算方法や100%以下が安全な理由を解説

生産性分析では、投入した経営資源がどれだけの新たな価値を生み出したかを分析します。

生産性を測る主な指標として、以下の2つを取り上げて解説します。

労働生産性は従業員ひとりが生み出した付加価値額を示し、労働の効率性を評価する指標です。付加価値とは、売上高から外部に支払った原材料費や外注費などの費用を差し引いて、企業内部に残る価値を指します。

労働生産性が高い場合は、投入した労働力が効率的に活用されている状態であると考えられます。

労働分配率とは、企業が生み出した付加価値のうち、どの程度が従業員への人件費に充てられているかを示す指標です。

労働分配率が低い場合、従業員ひとり当たりの生産性が高く付加価値が高まっていると考えられる一方、従業員への還元が不十分である可能性もあります。労働分配率は、企業規模や業界の水準に近い適正値に保つ必要があります。

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【業種別】中小企業の労働分配率目安は？計算方法をわかりやすく解説

効率性分析では、企業が投下した資本をいかに効率的に活用して売上や利益を生み出しているかを分析します。

効率性を測る主な指標として、以下の2つを取り上げて解説します。

総資本回転率は、総資本の何倍の売上が上げられたか（ = 年間の売上で資本を何度回収できるか）を示し、総資本がどれだけ効率的に売上高を生み出したかを評価する指標です。

総資本回転率が大きい場合、少ない資産で大きな売上を上げられたことから、効率的に資産の運用が行えていると判断できます。

売上債権回転率は、現金化されていない売上債権（売掛金・受取手形など）と売上高の比率を示し、売上債権がどれだけ効率的に回収されているかを評価する指標です。

売上債権回転率が高い場合、債権の回収時間が短く、効率的に資金の回収ができていると判断できます。

生産性分析では、複数期間（当期・前期）の財務諸表上の数値から、企業の成長の度合いや、売上・利益の伸び率を分析します。

成長性を測る主な指標として、以下の2つを取り上げて解説します。

売上高増加率は、前期の売上高と比較して当期の売上高がどれほど伸びたかを評価する指標です。

値がプラスであれば前期よりも成長していることを、マイナスであれば前期よりも衰退していることを意味します。数年単位で分析を行って伸び率の推移を把握することが重要です。

また業界の平均値と比較することで、対象企業が好調なのか、業種全体が好調なのか判断できます。

経常利益増加率は、本業以外の収益も含めた経常利益が前期と比べてどれほど伸びたかを示し、企業が経常的に稼ぐ利益の成長を評価する指標です。

売上高増加率とあわせて算出し、売上高と経常利益がともに伸びている傾向にあると経営状態が良好だと判断されます。

売上高が増加しているものの経常利益が減少している場合は、売上原価や販管費などが利益減少に影響している可能性があり、コスト面の課題の特定・対策が求められます。

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財務分析においては、さまざまな数値や指標をもとに多角的に経営状況を分析・評価することが重要であり、また自社の単年度の状況を知るだけでなく、一定期間における指標の推移の把握や、業界水準との比較なども求められます。

こうした詳細な分析・評価を通してタイムリーかつ効果的な意思決定を行うには、財務分析の効率化が欠かせません。効率的に財務分析を行う方法として、主に以下の4つが挙げられます。

月次など短いスパンでデータの管理を行っておけば、決算時の財務諸表作成や分析をスムーズに進めることができます。

また会計システムや生成AIの活用によって集計・算出のプロセスを自動化することで、ヒューマンエラーのリスクや手間の大幅な削減が期待できるでしょう。

企業にとって財務分析は、定期的に経営状況や課題を把握する「健康診断」のような重要な役割を担うものです。多角的な視点から現状や課題、今後の予測を明らかにすることで、意思決定に役立てられます。

収益性・安全性・生産性・効率性・成長性の5つの視点から評価・分析を行うのが基本で、これらの評価・分析のもととなるさまざまな指標がありますが、各指標の標準的・理想的な数値は業種や企業規模などによってさまざまです。

単年度における自社の数値の良し悪しに固執せず、数値の推移や業界における位置付けなどにも目を向け、その結果を経営判断にどう活かしていくかを検討することがが財務分析のキーポイントのひとつとなるでしょう。

財務分析とは、財務諸表上の数値に基づいて、企業の経営状況を多角的な視点から評価・分析・把握する手法です。

詳しくは、記事内「財務分析とは？」で解説しています。

財務分析においては収益性分析・安全性分析・生産性分析・効率性分析・成長性分析の5つの重要な視点があり、それぞれの視点から経営状況を明らかにするために、さまざまな指標を参照します。

財務分析における5つの視点について詳しくは、記事内「財務分析の5つの視点」で解説しています。