サーベイとは、物事の全体像を可視化するための調査手法です。ビジネスにおいては、人事・マネジメントの目的で組織の実態や課題を確認するため、あるいはマーケティング文脈で顧客のニーズや評価などを把握するために用いられます。
とくに注目されているのが、人事領域での活用です。働き方や企業と従業員の関係性が変化していくなかで、職場の本音や課題は見えにくくなっています。離職率の改善やエンゲージメントの向上、人事施策の効果測定、人的資本開示への対応など、サーベイが担う役割は大きくなっています。
本記事では、人事担当者が押さえておきたいサーベイの基本から種類、実施の流れ、形骸化させないためのポイントまでを解説します。
目次
- サーベイとは
- 主なサーベイの種類と目的
- エンゲージメントサーベイ
- 従業員満足度サーベイ(ESサーベイ)
- モラールサーベイ(組織風土調査)
- アセスメントサーベイ
- 360度サーベイ
- ストレスチェック
- 実施頻度によるサーベイの分類
- サーベイとその他の類似用語の違い
- リサーチとの違い
- アンケートとの違い
- サーベイが重要視される理由
- 組織課題の早期発見と特定
- 従業員のエンゲージメントや満足度の把握
- 人事施策(制度変更・研修など)の効果測定
- 離職率の改善・生産性向上
- 人的資本経営における情報開示への対応
- サーベイ実施の具体的な進め方
- 1.目的の明確化と計画
- 2.調査項目の設計
- 3.実施方法の決定と周知
- 4.サーベイの実施と回答収集
- 5.集計と分析
- 6.フィードバックと改善アクション
- サーベイを「やりっぱなし」で終わらせないポイント
- 専任の担当者を決める
- 分析と改善アクションをセットで計画する
- 定点観測(PDCA)を意識する
- 目的と「匿名性の担保」を徹底的に周知する
- まとめ
- 従業員エンゲージメントを高め、組織を活性化する福利厚生とは
- よくある質問
サーベイとは
サーベイ(Survey)とは、「概観する」「全体を見渡す」といった意味を持つ言葉です。ビジネスシーン、特に人事領域では、「組織全体の状態や課題を把握するために行う調査手法」を指します。
サーベイの実施により従業員がどのように働き、職場にどのような印象・感情を抱いているかを可視化できるため、組織運営に必要な改善点を明らかにしやすくなります。エンゲージメントや満足度、働きやすさといった、経営者や人事、マネージャーからは見えにくい「職場の実態」を把握し、課題解決につなげるための調査といえるでしょう。
主なサーベイの種類と目的
サーベイにはいくつか種類があり、それぞれ目的や使いどころが異なります。ここでは、人事領域でよく用いられる代表的なサーベイを紹介します。自社の状況に合わせて、どのサーベイを重点的に実施すべきか検討しましょう。
エンゲージメントサーベイ
エンゲージメントサーベイは、従業員が会社に対して抱く愛着や貢献意欲、企業と従業員の絆の強さを測定する調査です。業績向上や離職防止と強い相関関係があることから、近年最も注目されています。
単に現状の不満を洗い出すだけでなく、「会社のビジョンに共感しているか」「自発的に貢献したいと思えているか」といった、企業の持続的な成長に直結する従業員の心理的コミットメントを可視化することを目的としています。
従業員満足度サーベイ(ESサーベイ)
従業員満足度サーベイ(ESサーベイ)は、給与や福利厚生、労働環境、職場の人間関係などに対して、従業員がどの程度満足しているかを測定する調査です。
「会社から提供されている環境」に対する評価に焦点を当てており、従業員の不満要因(衛生要因)を特定するのに適しています。職場環境を整備し、基本的な働きやすさを向上させることで、従業員の定着率向上や離職防止につなげることが目的です。
モラールサーベイ(組織風土調査)
モラールサーベイは、従業員の勤労意欲(モラール)や、職場に対する集団的な意識、組織風土の状態を測定する調査です。一般的には、経営方針への納得度、上司のリーダーシップ、職場のチームワーク、業務へのやりがいなどが調査項目となります。
組織全体の士気がどこにあるのか、どのような組織文化が形成されているかを客観的に数値化し、経営陣の意思決定や、中長期的な組織改革の方向性を決めるための土台として活用されます。
アセスメントサーベイ
アセスメントサーベイは、従業員個人のスキルや資質、能力、行動特性(コンピテンシー)を客観的に測定・評価するための調査です。主に採用時の見極めや、管理職登用などの配置・昇進・昇格の判断材料として活用されます。
また、本人が気づいていない強みや課題(能力のギャップ)を可視化することで、個人のスキル開発やキャリア支援、次世代リーダー育成のための育成計画の策定を目的として実施されることもあります。
360度サーベイ
360度サーベイ(多面評価サーベイ)は、主に管理職やリーダー層などの対象となる従業員に対して、上司だけでなく、部下や同僚、他部署のメンバーといった周囲のさまざまな立場の人から多面的に評価やフィードバックを集める調査です。
上司一人だけの主観による評価の偏りを防ぎ、対象者本人の自己認識と周囲からの見え方のズレを浮き彫りにします。リーダーシップの向上や、客観的な気づきによる自己変革・行動改善を促すことを主な目的としています。
ストレスチェック
ストレスチェックは、従業員の心理的な負担の程度を把握するための検査です。労働安全衛生法に基づき、従業員50人以上の事業場において年1回の実施が義務付けられています。
従業員自身が自分のストレス状態に気づき、メンタルヘルス不調を未然に防止することが主な目的です。また、集計結果を集団分析することで、職場環境の改善(部署ごとの高ストレス要因の特定と是正)につなげる重要な役割も持っています。
実施頻度によるサーベイの分類
サーベイは実施頻度によって「パルスサーベイ」と「センサス」に分類できます。
パルスサーベイは、5〜10問程度の簡易的な質問を、週次や月次といった極めて高い頻度で繰り返し実施する調査です。脈拍(パルス)を測るように、従業員や組織の今の状態をリアルタイムで追える点が特徴です。
タイムリーに状況を把握できるため、新入社員のオンボーディング状況の確認や、急激なメンタル不調の兆候、組織の小さな変化をいち早く察知し、手遅れになる前に迅速なフォローや対策を打つことを目的としています。
一方のセンサスは、年に1〜2回程度、全従業員を対象に数十問から100問以上の膨大な質問を行う大規模な定点調査です。組織全体の現状を網羅的かつ深掘りして把握するのに適しています。
質問数が多いため回答や分析に時間はかかりますが、マクロな視点で組織の根本的な課題を特定したり、中長期的な人事施策の効果を測定したりする際に有効です。
サーベイとその他の類似用語の違い
サーベイと似た言葉に「リサーチ」や「アンケート」がありますが、それぞれ意味は異なります。これらの違いを理解しておくと、必要な場面において適切な調査手法を選びやすくなるでしょう。
リサーチとの違い
リサーチは、主に「研究」「探究」「市場調査」を意味し、まだ見ぬ事実や特定の仮説を検証するために、幅広く深く掘り下げて調べる行為を指します。
一方のサーベイは、すでにある程度全体像が見えている対象(自社組織など)に対して、現在の全体的な傾向や実態を概観・測定するニュアンスが強いといえます。
アンケートとの違い
アンケートは、広く一般に質問に答えてもらうこと(調査の手段・ツールそのもの)を指します。イベントの感想文や、顧客の意見集計などが該当します。
対してサーベイは、アンケートという手段を用いて回答を集めた後、統計的な分析を行い、組織の課題抽出や意思決定の改善アクションまでつなげる、一連の構造化された仕組み・プロセス全体を指す点が異なります。
サーベイが重要視される理由
働き方の多様化やビジネスコミュニケーション手法の変化などにより、今日では従業員の本音や組織の課題が見えにくくなっています。表面的なやり取りだけでは職場の実態をつかみにくいことから、離職リスクの高まりや生産性の低下といった問題が「気付いたときには手遅れになっている」というケースも少なくありません。
定期的に組織の状態を可視化し、課題の早期発見につなげるための手段として、サーベイの重要性が高まっています。
組織課題の早期発見と特定
働き方やコミュニケーション形態が多様化するなかで、組織課題は表面化しづらくなっています。サーベイを活用すれば職場のストレス要因や組織のボトルネックを早期に把握し、問題が深刻化する前に対処できます。
従業員のエンゲージメントや満足度の把握
従業員の「仕事にどれだけ前向きに取り組めているか」「職場に満足しているか」といった意識は、生産性にも直結します。サーベイは従業員の「今の状態」をデータとして捉え、改善すべき領域を明確にする手がかりになります。
人事施策(制度変更・研修など)の効果測定
人事制度の改定や研修を実施しても、それがどのような効果をもたらしているのか(あるいはいないのか)を判断するのは難しいものです。しかし、サーベイを定期的に実施すれば、人事施策の成果や改善ポイントを客観的に把握できます。
離職率の改善・生産性向上
職場環境の悪化やマネジメント面の課題は、離職率の増加につながりやすい要因です。サーベイを通じて従業員が感じている「働きづらさ」の原因を特定し、改善を講じることで、定着率や生産性の向上に期待できます。
人的資本経営における情報開示への対応
「人的資本開示」が求められるようになった今日では、従業員エンゲージメントなどの指標を把握するアプローチが不可欠です。サーベイはその土台となるデータを収集する手段であり、企業の説明責任を果たすうえでも重要な役割を担っているといえます。
サーベイ実施の具体的な進め方
サーベイは、実態や課題の可視化から改善アクションまでの一連の流れがあってこそ意味を持つ取り組みです。以下では、初めてサーベイを導入する企業でも取り組みやすいよう、6つのステップに整理して解説します。
1.目的の明確化と計画
まずは、なぜサーベイを行うのか、得られた結果をどう活かすのかという目的を明確にします。「若手の離職率を下げたい」「リモートワーク環境の課題を特定したい」など、具体的な目的を定めましょう。
同時に、スケジュールや予算、推進体制、対象範囲(全社か特定部門か)などの全体計画を策定します。
2.調査項目の設計
定めた目的に合わせて、具体的な質問項目(設問)を設計します。自社でゼロから作成することも可能ですが、専門的な知見が必要なため、外部のサーベイツールやテンプレートを活用するのが一般的かつ効果的です。
質問数が多すぎると回答者の負担になり、適当な回答が増えてデータの信頼性が落ちるため、必要最小限で本質的な設問に絞り込むスキルが求められます。
3.実施方法の決定と周知
Webツールを使うのか、紙で実施するのかといった運用方法を決定します。
サーベイ実施においてもっとも重要なのが、従業員への事前周知です。事前の説明なしに突然調査を始めると、従業員は不信感を抱き、本音を隠してしまう可能性があります。「何のために行うのか」「結果はどのようにフィードバックされ、どう活用されるのか」を丁寧に伝えましょう。
4.サーベイの実施と回答収集
準備が整ったら、サーベイをリリースして回答を収集します。回答期間は一般的に1〜2週間程度が目安です。実施期間中は定期的に全体の回答率をチェックし、回答率が低い部署や層があれば、リマインドメールを送るなどして回答を促します。
ただし、強制しすぎると回答の質が下がるため、あくまで組織を良くするために声を聴かせてほしいというスタンスを崩さないことが大切です。
5.集計と分析
回収したデータを集計し、多角的に分析します。会社全体の平均値を見るだけでなく、部署別、年代別、役職別、勤続年数別などでクロス集計を行うことで、どの層に、どのような課題が潜んでいるのかが浮き彫りになります。
また、過去のデータがある場合は経年変化を比較したり、自由記述欄から数値には表れない従業員の具体的な問題意識や生の声を取り出したりします。
6.フィードバックと改善アクション
分析結果が出たら、必ず従業員へ結果をフィードバックします。良い点も悪い点も含めてオープンに伝えることで、組織の透明性が高まります。
さらに、もっとも重要なのが改善アクションの実行です。浮き彫りになった課題に対して、具体的な対策(マネジメント層の意識改革、業務プロセスの見直しなど)を計画・実行し、組織の改善へつなげましょう。
サーベイを「やりっぱなし」で終わらせないポイント
サーベイは、実施しただけでは意味がありません。適切な運用ができていなかったり、形骸化してしまったりすると「やっても効果が出ない」となってしまいます。そうならないように、明日から取り入れられる実務的なポイントを4つ紹介します。
専任の担当者を決める
重要なのは、運用の責任者を決めることです。兼務や担当者が複数いる場合、優先度が下がって分析や改善、協力要請などのアクションが後回しになるケースも考えられます。主担当を明確に配置し、施策の継続性を担保しましょう。そうすれば、担当者が途中で退職や異動をしても引き継ぎによりプロジェクトを中断せずに続けられます。
分析と改善アクションをセットで計画する
サーベイは課題を「見つける」ためではなく「解決する」ために実施するものです。分析が終わった段階で満足してしまうと、改善につながらず、サーベイ自体が形骸化してしまいます。分析と同時にアクションプランまで設計し、次の施策を迅速に進めることが重要です。
定点観測(PDCA)を意識する
一度きりのサーベイでは、施策の効果を十分に判断できません。定期的に実施し、前年・前回との変化を確認することで改善の成果を検証できます。PDCAを意識し、組織改善を持続的に行うサイクルを作りましょう。
目的と「匿名性の担保」を徹底的に周知する
従業員が安心して回答できなければ、正確なデータは集まりません。そのため、「匿名であること」「個人が特定されないこと」「回答が仕事の評価に影響しないこと」などを丁寧に説明することも大切です。
まとめ
サーベイとは、組織課題の早期発見から改善アクションの実行までを支える「企業経営に欠かせない取り組み」です。従業員のエンゲージメントや満足度、ストレス度合いなど、普段は把握しづらい領域をデータとして捉えることで、職場の状態を正確に理解できるようになるでしょう。
人的資本開示が求められる現代において、サーベイは単なる調査ではなく企業価値向上の基盤にもなります。目的の明確化、設問設計、分析、改善という流れを押さえて運用すれば、組織改善を継続的に進めることにつながります。自社に合ったサーベイを取り入れながら、より働きやすく成果につながる組織づくりを目指しましょう。
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従業員エンゲージメントを高め、組織を活性化する福利厚生とは
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よくある質問
サーベイとはどういう意味?
人事領域においては、「組織全体の状態や課題を把握するために行う調査手法」を指す言葉です。サーベイを実施することで、従業員がどのように働いているか、職場にどのような印象を抱いているかを可視化できます。サーベイによって、組織運営に必要な改善点を明らかにできるのが大きな特徴です。
詳しくは記事内の「サーベイとは」をご覧ください。
アンケートとサーベイの違いは?
サーベイは、組織全体の状態を網羅的に捉えたものです。一方、アンケートとはサーベイを実施するための手法のひとつです。
詳しくは記事内の「サーベイとその他の類似用語の違い」をご覧ください。
サーベイの具体的な進め方は?
サーベイを実施する際は、「目的の明確化と計画」「調査項目の設計」「実施方法の決定と周知」「実施と回答収集」「集計と分析」「フィードバックと改善アクション」の手順で進めていくとよいでしょう。計画から改善アクションまで実施することが大切です。
詳しくは記事内の「サーベイ実施の具体的な進め方」をご覧ください。
