freee会計とこれまでの会計ソフトの違い
freee会計なら、これだけのメリットがあります。
| インストール型会計ソフト* | freee会計 | |
|---|---|---|
| 複数のPCで利用 | 一部の上位プランのみ | |
| Macでの利用 | ||
| 請求書発行・管理 | 別ソフトの購入が必要 | |
| 経理全体の効率化 | 記帳機能が中心 | |
| 売掛金・買掛金管理 | ||
| 経費精算 | ||
| 経営・数字の可視化 | ||
| 証憑のデジタル管理 | ||
| 最新の法改正・税制対応や、機能のアップデート | 手動 | 自動 |
*大手3社のインストール型会計ソフトを元に作成
freee会計は、のりかえもかんたんです。
移行作業のサポートも充実。お使いの会計ソフトからのデータインポートもかんたんです。
会計データのインポート機能
お使いの会計ソフトからfreee会計へのデータインポートもかんたんです。
豊富なサポート
移行や初期設定に関する疑問も無料サポート。電話やチャットですぐ解決。
認定アドバイザー(税理士)
税理士も一緒にお探しですか？freee会計に詳しい税理士を無料でご紹介も可能です。
freee会計にのりかえた法人様の声
移行作業の サポートも充実。お使いの会計ソフトからのデータインポートもかんたんです。
freee会計の機能一覧
- 日々の経理をラクに
- 取引入力
- 同期 & 明細自動取込
- 帳簿の作成
- 効率的な経理を実現
- 見積書/請求書/納品書の発行
- 入金確認や消込、帳簿への反映
- 支払管理や振込ファイルの自動作成
- 証憑管理（電子帳簿保存対応）
- 経営分析・資金繰り
- 経営レポート作成
- 資金管理
- 決算がラクに
- 決算書の作成
- 中規模・中堅企業まで対応
- 経費精算
- 権限管理
- 部門別会計
- 連携でさらに効率化
- 給与計算
- マイナンバー管理
- インポート・エクスポート
freee会計の法人様向けプラン
初期費用は０円。各プランを30日間無料でお試しいただけます
スターター
最低限の機能と
サポートがついた、
新設法人向け安心プラン
（65,760円 / 年 + 従量課金）
月払いは、7,280円 / 月 + 従量課金
サポートがついた、
新設法人向け安心プラン
5,480円 / 月
＋従量課金
＋従量課金
（65,760円 / 年 + 従量課金）
月払いは、7,280円 / 月 + 従量課金
主な機能
- ・基本的な帳簿、決算書の作成
- ・受発注書類の作成、電子証憑管理機能
- ・経営分析レポート
- ・インボイス制度・電子帳簿保存法完全対応
おすすめプラン
スタンダード
事業成長を目指した、
中小規模法人向けプラン
8,980円 / 月
＋従量課金
＋従量課金
（107,760円 / 年 + 従量課金）
月払いは、11,980円 / 月 + 従量課金
主な機能
- ・基本的な帳簿、決算書の作成
- ・受発注書類の作成、電子証憑管理機能
- ・カスタムレポート、経営分析レポート
- ・2階層の部門設定
- ・カスタム権限、グループ管理、月締めなどの統制機能
- ・インボイス制度・電子帳簿保存法完全対応
ひとり法人
freee会計での実務経験がある、
小規模法人向け記帳特化プラン
2,980円円 / 月
＋従量課金
＋従量課金
年払いの場合。
（35,760円 / 年）
月払いは、3,980円 / 月
（35,760円 / 年）
月払いは、3,980円 / 月
主な機能
- ・メンバー数1人
- ・基本的な帳簿、決算書の作成
- ・受発注書類の作成、電子証憑管理機能
- ・最低限の経営レポート
- ・インボイス制度・電子帳簿保存法完全対応
よくあるご質問
- Q．他の会計ソフトからの移行はカンタンですか？
-
A．はい、様々な会計ソフトのデータインポートに対応しているのでご安心ください。
（対応ソフト例：弥生会計、マネーフォワード、会計王、JDL、TKC、PCAなど） - Q. 初心者でも使えますか？
- A. はい、freee会計は経理がはじめてのかた、簿記の知識のないかたでもお使いいただけます。
- Q. 税理士が対応してくれるか不安です。
- A. freee会計は多くの税理士様がご対応可能です。また、freee会計の「認定アドバイザー」資格をもった税理士様を無料でご紹介も可能です。
- Q. 複式簿記形式の記帳に対応していますか？
- A. はい、freee会計では複式簿記形式の帳簿が自動で作成されます。
- Q. セキュリティは万全ですか？
- A. ご安心ください。財務情報を取り扱うfreee会計は、個人情報保護第三者認証プログラムのグローバルスタンダード「TRUSTe」の認証取得、情報セキュリティ情報を扱う国内の代表組織「JPCERT/CC」から脆弱性に関する情報の取得と対策を常時行うなど、万全を期しています。