自分でかんたんに
決算書・申告書を
作成できます。
- ※1リードプラス「キーワードからひも解く業界分析シリーズ：クラウド会計ソフト編」（2022年8月）
- ※22026年3月末時点。有料課金ユーザー企業数には個人事業主を含む。
freeeなら決算書作成から法人税申告まで自分でできます
STEP1
かんたんに決算書作成
明細自動取込で入力ほぼゼロ。
ボタンを押すだけで決算書が完成。
STEP2
そのまま申告まで完了
1クリックでデータ引き継ぎ。
自分で法人税申告完了。
freeeなら月額2,980円〜で自分で決算から申告までできる！
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料金表をダウンロード（無料）法人税申告書作成には、freee申告の契約が必要です。詳細はこちら
freeeなら
そんなお悩みを解決！
freeeで「自分で決算」できるポイント
01
はじめてでも使いやすく
操作もかんたん
入力画面はとてもシンプル。
freeeが推測した仕訳をチェック・承認していくと、
しっかり帳簿が作成できます。※
02
自動入力で時間を節約※
通帳などからソフトへの転記作業をほぼゼロに。
転記ミスが起きないから確認作業も減らせます。
03
電話相談で丁寧にサポート
喋りながら気楽に相談したい方に。
サポート担当者が電話で丁寧にお答えします。
ご質問は、メールでも受け付けています。
ベーシックプラン以上が対象です。詳しくは料金表をご覧ください。
04
法人税申告までさくさく
freee会計と一緒に申告ソフトのfreee申告（税抜24,800円 / 年）を使えば、はじめてでもご自身でかんたんに法人税等の申告書作成・電子申告できます。
決算申告のコストと手間をおさえたい方におすすめです。
ネットバンクやクレジットカードを連携したり、領収書の写真をアップロードすると、日付や金額をfreeeが自動で転記。さらに勘定科目なども推測します。
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資料ダウンロード経営者でも経理を手間なくできる！
「自動で経理」で経理をかんたんに
銀行やクレジットカード等の
利用明細を自動で取込
AIや仕訳ルールで
勘定科目を自動で選択
推測結果をチェックし
「登録ボタン」をクリックするだけで帳簿が作成される
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有料利用中ユーザー
71万社以上
2026年3月末時点。有料課金ユーザー企業数には個人事業主を含む
クラウド会計ソフト
シェアNo.1
リードプラス「キーワードからひも解く業界分析シリーズ：クラウド会計ソフト編」（2022年8月）
全国ほぼ全ての
銀行と連携対応済
全国109の銀行、920のその他金融機関（信金、労金、信組、JAバンク等）とAPI接続済 2020年10月時点
100以上の
外部サービスと連携
freeeアプリストア掲載サービス数108（2021年6月末時点）
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資料ダウンロードfreeeをお使いの経営者様の声
設立1年目は税理士に決算申告の相談をしましたが、2年目からは自分ひとりで対応しています。
Be株式会社 角田様
エクセル経理からfreee会計に変更。
以前は1ヵ月かかりきりだった決算がとても効率化できました。
株式会社アイランドコーポレーション 荒木様
自分自身で経理するようになり、年間約150万円の費用削減につながりました。
株式会社リサブレア 石川様
まずは無料でお試しください！
導入までの流れ
- 上記の手順は参考になります。※無料お試し中はクレジットカード登録不要でご利用いただけます。
- 無料お試し中に設定した情報は、有料登録後も引き継がれます。
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おすすめ料金プラン
\ 初期導入費用と解約料は、0円 /
よくあるご質問
A. いいえ、自動で支払が発生することはありませんのでご安心ください。お試し期間後ご利用を続ける場合は、freee会計の設定画面にてご自身で有料プランへの切替を行ってください。
A. はい、freee会計では複式簿記形式の帳簿が自動で作成されます。
A. はい。前期の決算書等があればすぐにご利用を開始いただけます。詳しくはfreee会計のお試し開始後、freee会計画面内から導入前の電話サポートにご相談ください。
A. はい。顧問税理士のメールアドレスをfreee会計に登録することでいつでもどこでも税理士とデータを共有することができ、他社ソフトの形式でデータ出力も可能です。また、freeeに登録されている税理士をご希望の条件に合わせて無料で紹介することも可能です。
A.こちらのヘルプページをご覧ください。
A. 本キャンペーンの申し込みには1つ以上の法人名義口座のネットバンキングと連携が必要です。また、経理が効率化できるという面でもネットバンキングのご利用とfreee会計との連携がおすすめです。
お持ちの銀行口座のネットバンキング化や新規開設をご検討ください。 口座開設や月額維持費が無料のネット銀行も多数あります（GMOあおぞらネット銀行やドコモSMTBネット銀行、PayPay銀行など※）。
当社調べ、2022年4月時点。サービス詳細は各銀行のHP等をご覧ください