「やりたい」をずっと続けられる環境に
まずは、株式会社サーティースリーさまの事業内容と、内田様のミッションについて教えてください。
内田さん（以下、内田）： 当社はエンタメ領域のブランドマーケティングエージェンシーです。主にアニメや映画的ゲームなど、エンタメ全般のマーケティングを代理店として行っています。業界柄、「この仕事がやりたい！」という熱意溢れるメンバーが数多く集まっており、最近は従業員数が50名を超えました。
私は人事総務部のマネージャーとして、採用から労務まで幅広く担当しており、現在は未経験者の育成と定着、そして誰もが長く活躍できる環境づくりに注力しています。
「何か福利厚生はありますか？」に即答できる強みが、選考の歩留まりを改善
freee福利厚生を導入されたきっかけは何だったのでしょうか？
内田： 以前利用していた採用媒体の付帯サービスが終了したこともあり、福利厚生が何もない状態でした。従業員からも「何かないんですか？」という声が上がっており、会社のために頑張ってくれているメンバーに対し、成果への対価とは別の「会社からの無条件のサポート」を届けたいという想いがありました。
導入後、従業員の方や採用面接での反応はいかがですか？
内田： 応募数の増加といった数字の変化はこれからですが、候補者の方から福利厚生について質問された際、堂々と答えられるようになったのは大きいですね。この安心感が、選考の歩留まり改善にもつながっていると感じています。
社内でアンケートを実施したところ、福利厚生の満足度はかなり高い結果となりました。やりたい仕事に打ち込むメンバーが多い業界ですが、忙しい時期に、この制度が心強い安心材料として機能してくれています。
匿名アンケートでは届かない「個の声」を拾う価値
続いて、freeeサーベイを導入された背景についても教えてください。
内田： 社員が20名ほどの頃は、私の目が全員に行き届いていました。何か違和感があればすぐに声をかけることで、うまく回っていたんです。しかし、50名規模になると、どうしても気づけない不調や、それに伴う休職者が少しずつ出始めていました。「気づけないことには、対応もできない。」そう痛感し、組織の状態を可視化できるツールを探していました。
多くのツールがある中で、なぜfreeeを選ばれたのですか？
内田： 結局、導入しても人事総務側の工数が増えすぎて、運用が止まってしまっては元も子もありません。その点、freeeは人事労務のマスターデータと繋がっているため、最小限の工数で運用を始められるのが良いと感じました。
また、「一人ひとりと真摯に向き合う」というプロダクトビジョンにも共感しました。ストレスチェックのような匿名性の高いアンケートではなく、個人を特定し「今、誰が元気がないのか」をタイムリーに察知できる。この点に価値を感じています。
実際の運用状況はいかがでしょうか？
内田： freeeサーベイの回答率は、概ね90％以上を維持できています。実際に運用していく中で不調の兆しが見つかった際には、該当部署の上長に共有したり、入社後面談の際に活用したりしていますね。
「映画、カラオケ、美容まで。」社員の生活に溶け込む福利厚生
実際の利用状況を見てみると、クーポン活用が盛んですね。
内田： そうですね！freeeさんから利用レポートを見せていただいたのですが、映画館での利用が最も多く、他にもカラオケや旅行、意外なところではマツエクなどの美容系で活用しているメンバーもいるようです。社員それぞれが、ライフスタイルに合わせて活用してくれている様子を見て、安心しました。
最近のアップデートで「LINE連携」や「家族招待」も強化されていますが、そのあたりはいかがでしょうか。
内田： 私自身もそうなのですが、スタバに行ってから「あ、ギフトあったのに使い忘れた！」ということがよくあるんです。なので、普段使い慣れているLINEでクーポンが出せるようになったのは、利用を習慣化する上で、すごく良いなと思っています。
また、家族招待機能も活用していきたいですね。同居している家族だけでなく、離れて暮らすご両親やご兄弟にもメリットがある。社員だけでなく、そのご家族まで喜んでもらえる仕組みは、会社としての姿勢を示す意味でも大切にしたいポイントです。
「自分を見てくれている」という安心感が、組織を強くする。
最後に、今後の展望と、導入を検討されている方へのメッセージをお願いします。
内田： 「業務内容が好き」というエンゲージメントだけでなく、「この会社は自分をちゃんとして見てくれているな」という安心感をもっと作っていきたいです。給与という対価以外の部分で、「会社がこれだけしてくれているから、自分も頑張ろう」と思ってもらえる環境が理想ですね。
freeeのツールは、私たちのように新しいことに割く工数が限られている企業でも、運用の負担なく従業員としっかり向き合える時間を作れる点が魅力です。 現金支給では得られない「日常のちょっとしたお得感」や「プラスの感情」を感じてもらうこと。そうした、会社からの無条件のサポートを形にする姿勢こそが、組織の揺るぎない安心感につながっていくのだと感じています。
