個人事業主も法人も。
100万事業所以上にご利用いただいています
Macで経理の作業を完了
締め作業がほぼゼロに
ワンオペレーションで運営しているため、繁忙期に入力作業をするのは厳しい。締め作業と無縁になったのは本当に嬉しいですね。普段使っているMacで経理を終わらせられるのも便利です。
ひといき荘アウトドアサービス
代表 藤井憲一郎 様
入力作業をfreeeで自動化
経理作業の負担が20分の1に
以前は毎月ギリギリのタイミングで一気に入力作業をやっていました。会計 freeeでは自動入力なので作業量は減り、経営状況を確認する余裕が生まれました。
BOTANIC Inc.
CEO 田中彰 様
どんぶり勘定からの仕組み化
迅速な経営判断ができるように
リアルタイムで経営状況を把握できるようになり、意思決定のスピードが速くなりました。仕組みが整っていない状態で事業承継した方々にとって、自動化を進める心強い味方になると思います。
株式会社上間フードアンドライフ
代表取締役社長 上間喜壽様
クラウドソフトfreeeで、経理をぐっと効率化
クレカ・口座と連携して、帳簿付けを自動化
ネットバンクやクレジットカードをfreeeに連携すると、日付や金額、取引先などの利用明細を自動で取得します。
勘定科目なども自動で推測します。
スキマ時間にスマホで経理ができる
スマホアプリを利用すれば、レシートを撮るだけで日付や金額を自動で入力します。経費の入力はスキマ時間にサクッと完了。
請求書の発行・管理もアプリで完結できます。
書類作成ははじめてでもカンタン
法人の決算書も、個人事業主の確定申告書も、作成が簡単。もちろん各種会計帳簿に対応しています。
見積・請求書の発行も可能です。
充実のサポートだから、経理の疑問点をすぐに解決！
メール
いつでもお好きなタイミングで質問いただけます。
個人法人の全ての有料/無料プランのお客様がご利用できます。
日中に忙しくてまとまった時間を取れない方にオススメ。
チャット
満足度96%の会計freeeでもっとも利用されているサポート機能で、 個人法人の全ての有料プランでご利用できます。
知りたいときにすぐに不明点を解消できます。
電話
法人ではベーシックプラン以上、個人事業主ではオプションプラン購入時にご利用できます。
疑問点を直接話しながら質問したい、という方にオススメ。
選ばれている会計ソフトです
freeeに登録した事業所の数は100万事業所を突破、入力された取引金額は86兆円を超えました。
クラウド会計ソフトシェアNo.1を獲得。
*2016年8月デジタルインファクト調べ
App Storeでのレビュー数が9,000件 平均点4.4点。もっとも使われている会計アプリです。
*2018年9月30日調査
代表の声
“小さなビジネスであっても運営に必要な「難しいこと・面倒なこと・大変なこと」は多く、起業や独立をしても経理・財務や給与計算に追われ、本当にやりたいことに集中できない現実があります。
freeeのミッションは「誰もが創造的な活動ができる社会」「スモールビジネスが強く、かっこよく活躍する社会」を実現すること。
既存の考え方にとらわれないテクノロジーとサービス開発を追求し、スモールビジネスにとって不可欠なビジネスプラットフォームとして、世に大きな変化をもたらし続けます。”
freee株式会社
創業者・代表取締役CEO 佐々木 大輔
会計freeeなら、経理業務に圧倒的に差がつきます
| インストール型会計ソフト* | 会計freee | |
|---|---|---|
| 複数のPCで利用 | 一部の上位プランのみ | |
| Macでの利用 | ||
| 請求書機能 | 別ソフトの購入が必要 | |
| 経理全体の効率化 | 記帳機能が中心 | |
| 売掛金・買掛金管理 | ||
| 証憑のデジタル管理 | ||
| 最新の法改正・税制対応や、機能のアップデート | 手動 | 自動 |
よくあるご質問
- Q. 他の会計ソフトからの移行はカンタンですか？
- A. はい、データをインポートすることができるのでご安心ください。
- Q. 初心者でも使えますか？
- A. はい、会計freeeは経理がはじめてのかた、簿記の知識のないかたでもお使いいただけます。
- Q. 税理士が対応してくれるか不安です。
- A. 100万事業所で利用されている会計freeeは多くの税理士様がご対応可能です。また、freeeの「認定アドバイザー」資格をもった税理士様を無料でご紹介も可能です。
- Q. 複式簿記形式の記帳に対応していますか？
- A. はい、freeeでは複式簿記形式の帳簿が自動で作成されます。
- Q. セキュリティは万全ですか？
- A. ご安心ください。財務情報を取り扱うfreeeは、個人情報保護第三者認証プログラムのグローバルスタンダード「TRUSTe」の認証取得、情報セキュリティ情報を扱う国内の代表組織「JPCERT/CC」から脆弱性に関する情報の取得と対策を常時行うなど、万全を期しています。