法人向けクラウド会計 かんたんにのりかえて
大きなメリットを。

記帳の自動化

会計freeeとこれまでの会計ソフトの違い

会計freeeなら、これだけのメリットがあります。

インストール型会計ソフト* 会計freee
複数のPCで利用 一部の上位プランのみ
Macでの利用
請求書発行・管理 別ソフトの購入が必要
経理全体の効率化 記帳機能が中心
売掛金・買掛金管理
経費精算
経営・数字の可視化
証憑のデジタル管理
最新の法改正・税制対応や、機能のアップデート 手動 自動
*大手3社のインストール型会計ソフトを元に作成

会計freeeは、のりかえもかんたんです。

移行作業のサポートも充実。お使いの会計ソフトからのデータインポートもかんたんです。

会計データのインポート機能

会計データのインポート機能

お使いの会計ソフトから会計freeeへのデータインポートもかんたんです。

豊富なサポート

豊富なサポート

移行や初期設定に関する疑問も無料サポート。電話やチャットですぐ解決。

認定アドバイザー(税理士)

認定アドバイザー(税理士)

税理士も一緒にお探しですか?freeeに詳しい税理士を無料でご紹介も可能です。

会計freeeにのりかえた法人様の声

移行作業のサポートも充実。お使いの会計ソフトからのデータインポートもかんたんです。

パッケージ型のソフトからのりかえたことで、年間数十万円のコストカットにつながっています。

有限会社アントリー

くわしく見る

有限会社アントリー

毎月の手入力作業が本当にしんどかった。
もっと早くから会計freeeにのりかえたかったです。

株式会社 代官山ワークス

くわしく見る

株式会社 代官山ワークス

会計freeeの機能一覧

日々の経理をラクに
取引入力
同期 & 明細自動取込
帳簿の作成
効率的な経理を実現
見積書/請求書/納品書の発行
入金確認や消込、帳簿への反映
支払管理や振込ファイルの自動作成
証憑管理(電子帳簿保存対応)
経営分析・資金繰り
経営レポート作成
資金管理
決算がラクに
決算書の作成
中規模・中堅企業まで対応
経費精算
権限管理
部門別会計
連携でさらに効率化
給与計算
マイナンバー管理
インポート・エクスポート

freeeの法人様向けプラン

初期費用は0円。各プランを30日間無料でお試しいただけます

ミニマム

決算書類の作成と
記帳の効率化したい方へ
1,980 円 / 月
年払いの場合。年間23,760円。
月払いの場合は、2,380円/月。
全て税抜

主な機能

  • ユーザー上限3名まで
  • 効率的な記帳機能
  • 決算書の作成
  • 見積・請求・納品書作成
  • 入金・支払管理
  • チャット/メールサポート
もっとも選ばれています

ベーシック

経理全体の効率化、成長にむけて
数字の可視化を実現したい方へ
3,980 円 / 月
年払いの場合。年間47,760円。
月払いの場合は、4,780円/月。
全て税抜

主な機能

  • ミニマムプランの全機能
  • ユーザー3名まで無料*1
  • 請求書の定期・一括請求機能
  • 従業員の経費精算機能
  • ワンクリックで振込*2
  • 電話サポート

*1 4名以上追加可能。上限なし。
*2 対応のインターネットバンキングが必要

プロフェッショナル

より高度な財務・経理管理、
ERP機能をお求めの方へ
39,800 円 / 月
年払いの場合。年間477,600円。
月払いの場合は、47,760円/月。
全て税抜

主な機能

  • ベーシックプランの全機能
  • ユーザー10名まで無料*1
  • 予実管理機能
  • プロジェクト会計
  • より複雑な部門設定*2
  • より複雑な申請経路の設定

*1 10名以上追加可能。上限なし。
*2 5階層まで設定可能

よくあるご質問

Q. 他の会計ソフトからの移行はカンタンですか?
A. はい、データをインポートすることができるのでご安心ください。
Q. 初心者でも使えますか?
A. はい、会計freeeは経理がはじめてのかた、簿記の知識のないかたでもお使いいただけます。
Q. 税理士が対応してくれるか不安です。
A. 100万事業所で利用されている会計freeeは多くの税理士様がご対応可能です。また、freeeの「認定アドバイザー」資格をもった税理士様を無料でご紹介も可能です。
Q. 複式簿記形式の記帳に対応していますか?
A. はい、freeeでは複式簿記形式の帳簿が自動で作成されます。
Q. セキュリティは万全ですか?
A. ご安心ください。財務情報を取り扱うfreeeは、個人情報保護第三者認証プログラムのグローバルスタンダード「TRUSTe」の認証取得、情報セキュリティ情報を扱う国内の代表組織「JPCERT/CC」から脆弱性に関する情報の取得と対策を常時行うなど、万全を期しています。