クラウド会計ソフトなら
freee会計プロフェッショナル

*2019年1月時点。直近1年でVCから1億円以上の資金調達を行った企業を調査
*シミラーウェブ、ローカルフォリオ(2019年10月)
*2021年6月末時点。有料課金ユーザー企業数には個人事業主を含む。千単位から四捨五入

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freee会計プロフェッショナルの
3つのメリット

  • ミスのない会計を実現

    紙の資料のインポート機能や人事労務と会計機能の連携で記入ミスや入金漏れなどのヒューマンエラーを無くします。

  • 無駄な作業を排除

    クラウド完結のワークフローや各種ツールの連携機能で8割を超えるユーザーが入力作業50%以上削減を実感。無駄な作業を無くします。

  • 組織の成長を促進

    取引情報などを基にした自動レポート生成機能で経営状況を手軽に把握。組織の意思決定を早めます。

freee会計プロフェッショナルの
実績

freee会計プロフェッショナルは中小企業の経営をラクにするプラットフォームです。
導入前後を比較するとコスト400万円、作業時間2300時間の削減が期待できます。

*このシミュレーションは一例です。ワークフローや請求書の電子化が行われておらず、紙と押印をベースに業務を行っている場合を想定し試算しております。
*freeeライセンスの基本料金およびメンバー追加料金は、会計freee プロフェッショナルプランをもとに試算しております。
*freeeライセンスのメンバー追加料金は、ワークフロー利用者数とワークフロー利用者数から推算した経理担当者数をもとに概算で算出しております。

freee会計プロフェッショナルの
特徴

01.統合マスタの活用で
月次決算の早期化を実現

freeeなら1つの統合データベースで情報を一元管理。

請求書に紐づいた売掛金の自動登録や部門別・プロジェクト別の損益自動集計など、あらゆる作業を、月次決算の圧倒的早期化を実現します。

統合マスタの活用で月次決算の早期化を実現

02.kintoneやSalesforceなど
多種多様なツールと連携可能

freeeは領収書や請求書などのインポートはもちろん、解析機能を用いた自動仕訳にも対応。煩雑だった各種作業を効率化します。

freeeはAPIを公開することにより、salesforceやkintoneをはじめさまざまな外部システムとも連携できます。

8割のお客様が入力作業の50%を削減

03.クラウド完結の社内申請で
紙、エクセル業務から脱却

freeeなら、クラウド上で申請、承認、会計業務が全て完結。

ペーパーレス化を実現することで、申請状況をいつでもどこでも確認できます。

2022年1月の電子帳簿保存方法の改正にも完全対応しております。

03.クラウド完結の社内申請で紙、エクセル業務から脱却

04.リアルタイムな予実管理により、
月々の収支を見える化

AIの自動仕訳を元に作成されたレポートから、月々の資金繰り状況を手軽に把握することができます。

事業別の売上データもリアルタイムに可視化・比較できるため、迅速な経営判断に寄与します。

04.リアルタイムな予実管理により月々の収支を見える化

freee会計プロフェッショナルは
多くのご企業様に選ばれています

企業ロゴ

機能の特徴

スマホでレシート
取り込み

明細データを
自動で仕訳入力

ワークフローと
会計データが連携

多彩なシステム連携で
会計情報を一元化

予実管理を
リアルタイムに

一括振込・一括消込機能で
債権債務管理の効率化

部門別会計が
可能に

人事マスタ連携を活用し
部門別給与仕訳を自動作成

よくある質問

Q.導入に必要な期間はどれくらいですか?
A.貴社の理想の状態によって変わりますので、一概には言えません。 ご希望の方に導入支援のサービスもご提供しておりますので、まずはご相談ください。
Q.他の会計ソフトからの移行はカンタンですか?
A.はい、データをインポートすることができるのでご安心ください。
Q.期中でも乗り換えできますか?
A.はい、期中でのお乗り換えも対応しておりますので、まずはご相談ください。
Q.導入サポートはありますか?
A.はい、専任の導入支援担当が、業務フローの見直しから操作方法までサポートさせていただきます。
Q.税理士が対応してくれるか不安です。
A.29万以上の事業所で利用されているfreee会計は多くの税理士様がご対応可能です。また、freeeの「認定アドバイザー」資格をもった税理士様を無料でご紹介も可能です。
Q.セキュリティは万全ですか?
A.ご安心ください。財務情報を取り扱うfreeeは、個人情報保護第三者認証プログラムのグローバルスタンダード「TRUSTe」の認証取得、情報セキュリティ情報を扱う国内の代表組織「JPCERT/CC」から脆弱性に関する情報の取得と対策を常時行うなど、万全を期しています。

導入の流れ

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お問い合わせ

お電話でのお問い合わせも随時承っております。お困りのことなどございましたら、お気軽にご連絡ください。

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