会計の基礎知識

資金繰り表の作り方を解説

会社を経営するうえで、最も気を使わなければならないのが「資金」です。いくら帳簿上売上があっても、キャッシュフローがうまくいかず資金ショートしてしまったら大変なことになります。
資金繰り表を活用すれば、現金収支が明確になるため、このような事態を回避することができます。

ここでは、資金繰り表のつくり方について詳しく解説します。

資金繰り表の作り方を解説

目次

資金繰り表とは

資金繰り表とは、企業や個人が一定期間においての現金の収入や支出を表にしたもので、資金不足を防ぐための調達予定表でもあります。現金の収支予定をしっかり把握することで、急な資金ショートによる黒字倒産を避けることができます。

資金繰り表は実績資金繰り表予定資金繰り表の2タイプがあります。

資金繰り表をつくるメリット

資金繰り表をつくることは、資金の収支予定を把握することです。キャッシュフロー計算書では貸借対照表と損益計算書から作成していくもので、過去の現金の流れを追っていくものですが、資金繰り表は将来においての資金の収支予定であるため、過去を見る表と将来を予想する表の違いとなります。

将来の資金繰りを予想することで、帳簿上の利益がでていても資金ショートする黒字倒産の可能性を探ることができます。資金ショートが予想できるのであれば、売掛金の現金化を急ぐことや、買掛金の支払いを先伸ばしにするなどの対応をすることができます。またどうしても資金が不足する際には金融機関に借入を申し込むなど短期借入金で対応することも検討する必要があります。

資金繰りは通常営業において手元の運転資金で資金繰りをまわすことが望ましく、一時的な資金不足の解消をすれば問題ないわけではありません。資金繰り表を作成することで資金不足の原因を究明し、その対応をしなければ同じように資金不足となります。売上が良くないのであれば根本的な原因ですが、売掛金が回収できずに貸倒損失となっているかもしれません。また売れ筋商品だったはずが予定通りに販売できずに過剰在庫や不良在庫となっているかもしれません。
資金繰り表をつくることは、資金の流れを確認して資金不足にならないようにすることだけが目的ではなく、今後の経営戦略を考える上での判断材料とすることも、重要な目的のうちの一つです。

資金繰り表のタイプ

資金繰り表は、過去の営業実績から求める実質資金繰り表と、月次経営計画から求める予定資金繰り表の2つがあります。現在において資金繰り表を作成していないのであれば、過去の営業実績から求める実質資金繰り表から問題点を洗い出し、今後は問題点をつぶしていくことが経営改善になるはずです。

実質資金繰り表を作成するためには、月次試算表、現金出納帳、預金出納帳または預金通帳、手形帳、借入金返済明細書を準備しておきます。実績資金繰り表は、基本的には、月単位の仕分けデータから現金預金取引を抽出して作成しますが、現金出納帳と預金出納帳から作成することもできます。

資金繰り表は現金出納帳や預金出納帳から作成することも可能ですが、業務全体の資金の流れをしっかり把握するために必要な帳簿類は確認するようにしましょう。

資金繰り表をエクセルでつくる手順

資金繰り表はエクセルで簡単に作成することが可能です。以下に作成手順を説明します。

【資金繰り表】




上記の資金繰り表は簡易的なものですが、必要に応じて勘定科目の追加をしていくようにします。一番上には前月繰越がはいります。その下に営業収支と財務収支の2つに分かれています。
営業収支では本業においてどれだけ現金を生み出しているのか、どれだけの経費がかかっているのかを示しています。営業収支がプラスになっていることが当然ですが、マイナスとなっている場合には早急に対策が必要となります。

プラスとなっていたとしても、一時的なものなのか継続しているのか、利益につながっているのかなど様々な視点から検討する必要があります。営業収支がマイナスであれば対策をしていきますが、プラスとなっていても油断はしないようにしましょう。

財務収支では主に借入金の収支となります。財務収支がプラスとなっていれば借入金が増加したことになります。財務収支がマイナスとなっていれば借入金を返済していることになり、営業収支のプラスで財務収支のマイナスつまり借入金を返済していくのが理想となります。財務収支での借入金に頼った営業をしていくと、返済金がどんどん増加してしまい、本業の営業収支で返済が不可能となってしまいます。そうなる前には対策をしなければなりません。

まとめ

資金繰り表をつくることで、過去の実績から資金不足となっている原因がわかります。原因がわかれば対策もたてることができますし、また今後の予定資金繰り表をつくることで将来の資金不足を予想することもできます。

売上もあり利益がでているはずなのに、お金が残らない、もしくは不足するような事態になっていれば早急に資金繰り表をつくるようにしましょう。資金繰り表をつくることで資金の流れ、営業収支や財務収支の状況などがわかり、経営を立て直す指標となるはずです。

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