会計の基礎知識

直接法キャッシュフロー計算書とは

企業経営の重要な判断材料となるキャッシュフロー計算書には、「直接法キャッシュフロー計算書」「間接法キャッシュフロー計算書」の2種類があることをご存知でしょうか。
今回は、それぞれのキャッシュフロー計算書の違いやメリット、デメリットについて詳しく解説します。

直接法キャッシュフロー計算書とは

目次

直接法キャッシュフロー計算書とは

直接法の営業キャッシュフローは営業活動において、現金売上や売掛金の回収、また現金仕入や買掛金の支払いなどの主な取引を項目ごとに総額で表示していきます。資金の流入や資金の流出を、キャッシュフロー計算書で直接加算や減算をすることで、営業キャッシュフローの全容を把握しやすく、将来のキャッシュフローの見通しがしやすくなります。

直接法は、営業キャッシュフローでのキャッシュ取引を示していることで、企業のキャッシュフローの全容が分かります。貸借対照表や損益計算書では分からないキャッシュ取引の流入や流出をみる目的があることから、キャッシュフロー計算書の作成目的に合致しています。

直接法キャッシュフロー計算書と間接法キャッシュフロー計算書の違い

直接法キャッシュフロー計算書は、キャッシュインキャッシュアウトのキャッシュフロー取引を直接取り入れているのが特徴です。

現金売上や売上債権の回収などのキャッシュの収入や、現金仕入や買掛金や経費などの支払いとなる支出を、それぞれの主要な取引の項目ごとに総額で表示します。
営業活動によるキャッシュの収入や、材料や商品のキャッシュでの仕入などが表示されることになるため、将来のキャッシュフローを予測することができます。

また、直接法では、貸借対照表や損益計算書にはない情報でキャッシュフロー計算書を作成するため、社外の第三者が作成することはできません。

間接法キャッシュフロー計算書は、損益計算書の税金等調整前当期純利益が始点となり、減価償却費などの非資金損益項目の加減をして、貸借対照表では商品など棚卸資産、売掛金や買掛金などの資産や負債の増減により加減をします。

間接法キャッシュフロー計算書は、損益計算書貸借対照表から作成することで容易に作成ができ、社外の第三者であっても作成可能です。

日本の会計基準では直接法キャッシュフロー計算書と間接法キャッシュフロー計算書のどちらを採用してもいいことになっていることから、多くの上場企業は間接法キャッシュフロー計算書を採用しています。

ただし、国際会計基準IFRSは、直接法と間接法の選択は認めているようですが、直接法キャッシュフロー計算書を推奨しています。

直接法キャッシュフロー計算書を使うメリット

直接法キャッシュフロー計算書を使うメリットはいくつかありますが、付加価値性、将来のキャッシュフローの予測、合目的性、一貫性、明瞭性の5つがあげられます。

付加価値性として、企業の営業活動において収入と支出それぞれの総額を表示するため、貸借対照表や損益計算書では得ることができない情報を確認することができます。

将来のキャッシュフローの予測としては、営業活動の具体的なキャッシュインやキャッシュアウトが明確に確認できることで、どこからキャッシュの収入があり、どこへキャッシュの支出があったのか分かります。この具体的な収入と支出により将来のキャッシュフローを予測していくことができます。

合目的性としては、一定期間のキャッシュインフローとキャッシュアウトフローを捉えていくという点でキャッシュフロー計算書の作成目的に整合します。間接法でのキャッシュフロー計算書では貸借対照表と損益計算書から作成するため、合目的性はありません。

一貫性として、営業キャッシュフロー計算書で直接法を使った場合には、投資キャッシュフロー計算書と財務キャッシュフロー計算書と同じ表示となり、一貫性を持ちます。投資キャッシュフローと財務キャッシュフローの表示は直接法となり間接法はありません。

明瞭性としては、キャッシュフロー計算書の目的と同じでもありますが、キャッシュインとキャッシュアウトの内訳が明らかになります。キャッシュでの収入と支出を捉えることは、間接法にはない直接法キャッシュフロー計算書の特有のものです。

間接法キャッシュフロー計算書では非資金損益項目である減価償却費が加算科目としてプラスされますが、キャッシュでの収入取引ではありません。間接法キャッシュフロー計算書では減価償却費があたかもキャッシュ取引と関係があるかのようにみえてしまう部分がありますが、直接法キャッシュフロー計算書ではキャッシュの取引のみとなるため、明瞭性があります。

直接法キャッシュフロー計算書を使うデメリット

キャッシュフロー計算書で直接法を使うデメリットは作成の手間がかかることです。主要な取引ごとにキャッシュフローの基礎データが必要となり、直接法でのキャッシュフロー計算書の作成には実務上の手間が相当かかることが考えられます。

またコストの問題もあります。直接法キャッシュフロー計算書を作成するためにITシステムを組み直す必要もでてくるため、会計システムを入れ替えなければならない可能性もあります。
手間とコストの問題もあり、上場企業など多くの企業は間接法でのキャッシュフロー計算書を採用しているのが現実です。

まとめ

直接法キャッシュフロー計算書は、キャッシュフローを表すという目的に合致していてメリットも多数あります。ただし、キャッシュに関する主要取引の総額を算出していく必要があるため、非常に手間がかかります。

日本の会計基準おいて直接法と間接法のどちらでも採用可能であることから、多くの上場企業では間接法キャッシュフロー計算書を採用していますが、国際会計基準では直接法キャッシュフロー計算書を推奨しています。

直接法と間接法のどちらであっても、メリットとデメリットはあるため、自社の基準にあったキャッシュフロー計算書を採用していきましょう。

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